米CrowdStrikeは、脅威情報の分析を自動化する新機能「CrowdStrike Falcon X」を米国時間4月16日に発表した。同機能は、EDRや次世代アンチウイルス、脅威ハンティングのマネージドサービス等を提供する同社の「CrowdStrike Falconプラットフォーム」の新しいモジュールとしてクラウド提供される。自動化によって、これまでのSOCオペレータによる目視や人的判断に頼るやり方と比べて、分析所要時間を短縮できる。分析結果はCrowdStrikeの持つ攻撃者情報などと紐付けされるので、自社で検出された攻撃の主体や、その目的などを推定することができる。また、一回目の攻撃が着弾すると、カスタマイズされたIOCが生成されるので、APIを用いて他のセキュリティ機器と共有することで的確でスピーディーな対応を実現する。CrowdStrike社は、Mandiant社などとともに、2015年と2016年のアメリカ合衆国民主党サーバへのサイバー攻撃のフォレンジックを実施、攻撃元（ロシア）を明らかにした等の実績を持つ。
