独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）および一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）は4月25日、Apple社が提供する複数の製品に脆弱性が存在すると「Japan Vulnerability Notes（JVN）」で発表した。これはApple社がセキュリティアップデートを公開したことを受けたもの。公開されたアップデートは、「Safari 11.1 およびそれ以前のバージョン」「macOS High Sierra（Security Update 2018-001 未適用）」「iOS 11.3.1 より前のバージョン」を対象としている。これらの脆弱性が悪用された際の影響は脆弱性により異なるが、「任意のコード実行」「権限昇格」「ユーザインタフェースの偽装」の影響を受ける可能性がある。JVNでは、Apple社が提供する情報をもとに最新版へアップデートするよう呼びかけている。
