一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）は3月29日、「Drupal」の脆弱性（CVE-2018-7600）に関する注意喚起を発表した。独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）も、「Drupalの脆弱性対策について（APSB18-05）（CVE-2018-7600）」を発表している。これはDrupalが3月28日（現地時間）に、セキュリティアドバイザリ情報（SA-CORE-2018-002）を発表したことを受けたもの。この脆弱性が悪用されると、リモートからの攻撃によって非公開データを窃取されたり、システムデータを改変されたりする可能性がある。対象となるバージョンは、「Drupal 8.5.1 より前のバージョン」および「Drupal 7.58 より前のバージョン」。なお、すでにサポートが終了している「Drupal 6 系」や「Drupal 8.4 系以前」も本脆弱性の影響を受けるとのことで、Drupalでは一時的な回避策として修正バージョンを公開している。修正済みのバージョンは、「Drupal 8.5.1」「Drupal 7.58」「Drupal 8.4.6」「Drupal 8.3.9」。JPCERT/CCおよびIPAでは、十分なテストを実施の上で修正済みバージョンを適用するよう呼びかけている。
