モバイルアイアン・ジャパンは7月16日、米MobileIron社による2015年の「MobileIron信頼格差（Trust Gap）調査」の結果を発表した。同調査は、フランス、ドイツ、日本、スペイン、英国、米国で仕事目的でモバイルデバイスを利用している成人従業員（以下「従業員」とする）3,500人以上を対象として、Harris Poll社に委託して実施したオンライン調査。調査の結果、モバイルワーカーの86％がスマートフォン、37％がタブレットを所持し、それを仕事目的で使用していた。そして、61％がモバイルデバイス上の個人情報保護について雇用主を信頼している。また30％は、会社が自分のスマートフォンやタブレット上にある個人情報（個人のメール、テキストメッセージ、写真など）を見ることができるのなら「仕事を辞める」と回答している。国別で見ると、雇用主を最も信頼している従業員の割合が多いのはドイツ（74％）で、逆に雇用主を最も信頼していない従業員の割合が多かったのは日本（53％）であった。
