富士通研究所は10日、都市におけるゲリラ豪雨などによる被害軽減に向け、ICTを活用して下水道氾濫の兆候を低コストに検知する技術を開発したことを発表した。従来の約5分の1のセンサー数で下水道全体の流れを把握・予測し、消費電力を約70%削減することを可能とする。太陽光発電のような自然エネルギーのみでの運用を想定すると、センサー1台あたりの運用コストを約90%削減できるとしている。 開発された技術は「水位変化の所要流水時間に基づくセンサー設置箇所の決定」と「状況に応じたセンシングの電力制御技術」で2点で構成されている。設備の削減や省エネ対策を行いながら、測定精度や安定性・信頼性を犠牲としない点が特徴だ。 富士通研究所では、さらなる省エネやコスト低減のための技術開発、センシングデータの利活用方法などの検討をすすめ、2015年度中の実用化を目指している。
