エフセキュア株式会社は6月26日、Linuxサーバにおけるセキュリティの実態に関する調査結果を発表した。本調査は2014年5月、Webサーバ等のOSとしてLinuxを利用する企業の管理者を対象に、調査パネルを持つインタネーネットリサーチ企業の協力により実施したもので、有効回答件数は308件。調査結果によると、管理者の14％が、重大なセキュリティ被害を経験していたことが判明した。これには、Webページの改ざんや個人情報の漏えいなど、事業の存続に関わる致命的な被害が多数含まれていた。また、今後LinuxサーバOSに希望する機能に関しては、47.4％の管理者が「セキュリティ確保」を挙げており、「サーバの安定稼動」の35.1％を上回った。一方で、25％の管理者がセキュリティ対策を実施していないことも判明している。対策を実施している企業でも、アンチウイルスだけというケースが多く、Web改ざん防止など多層的な防御が行われていない実態が明らかになった。
