大日本印刷株式会社（DNP）は3月19日、Android搭載端末向けアプリケーションの不正改ざんを防止するソフトウェアを開発したと発表した。同社では、アプリ提供会社向けに同ソフトウェアを使用したAndroidアプリのセキュリティ強化サービスを4月より開始する。価格は年間1回処理パッケージで100万円から。本サービスは、アプリ提供会社が開発したAndroidアプリをDNPが受け取り、今回開発したソフトウェアで解析し改ざんされにくい状態に変換するもの。本ソフトウェアで変換されたAndroidアプリは、不正な改ざんを自動的に検知し、プログラムやデータが書き換えられていた場合には強制的にアプリを終了する。悪意のある動作を行うように改ざんされたアプリや、アイコンや文字などを入れ替えたアプリをすべて自動的に検知し強制的に終了させるため、これらの不正アプリの流通による被害を防止することができるとしている。
