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2018.01.23(火)

震災以降、50%以上の家庭で食料品等を備蓄(キリンMCダノンウォーターズ)

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 キリンMCダノンウォーターズは3月6日、全国の母親500名を対象に行った「家庭における災害に対する備え 実践度調査」の結果について発表した。

 同調査は、ベネッセコーポレーションが運営する女性向け口コミサイト「ウィメンズパーク」にて、25〜39歳の母親500名を対象にインターネットアンケートを実施。調査期間は2月23日〜27日。

 昨年の東日本大震災の発生以前に、災害に備えた水や食料の備蓄などを行なっていたかという設問では、「行なっていた」と回答したのは27%と3割にも満たなかった。また、震災以降に家庭での備蓄に対する意識が「高まった」という回答は78.0%に上り、備蓄をしていなかったことで不安や不備を感じた人が多かった様子が伺える結果となった。

 東日本大震災の発生以前に備蓄をしていた人を対象に、「もっとも役に立ったものは何か」と尋ねた設問では、「水」という回答が52.6%と圧倒的多数を占めた。その理由としては、「飲食に困らない」や「ムダな出費を抑えられた」などが挙げられている。

 また、昨年の震災発生直後に、水や食料について買い占めや物流ストップなどの影響で品不足を実感したのは全体の9割以上となった。

 震災以降で、災害の備えとして具体的に実践していることとしては、「ペットボトルの水を備蓄」(54.2%)や、「食料品を備蓄」(52.0%)が上位を占めており、その購入費用の全国平均額は4,476円となっている。なお、地域別にみた平均額は、関東が5,928円ともっとも高く、次いで中国・四国地方が5,353円となっている。

 震災後に多くの人が備蓄をしている一方で、備蓄品の適切な量や内容を把握している人は35.2%となり、また、保管方法についても「そのままの状態」という回答がすべての品目で多くなっている。

 同社では、災害時に備えた正しい量の水・食材のストックを意味する「スマートストック」という考え方を提唱し、ホームページ等を通じて啓発活動を行っている。

震災以降は水や食料の備蓄が増えるも、正しい知識は不足気味

《田崎 恭子@RBB TODAY》

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