インターネットでの頭痛の種といえば、かつてはウイルスだったが、増える一方のスパムメールの問題が大きな比重をしめてきている。そのうえ、最近ではウイルス作成者とスパムメール送付者が協力しているというのだ。 迷惑メールであるスパム。全e-mailに対するスパムの割合は約65%と半分以上を占める。2001年には8%、2002年には17%であったというから着実に増加ししている。米マーケティング調査会社Radicati Groupが500社の企業にヒアリングを行った結果、スパムによる生産性の低下を訴えたのが半数以上。一日に10数件も届けられるスパムを削除するだけでも面倒な話だが、同時にメールサーバにかかる負荷も深刻な問題だ。 新学年が始まる直前の8月30日には、スパムメールもピークを迎え、電子メールセキュリティを扱う米のFrontBridge Technologies Incが受信したe-mailのなんと9割はスパムだったという。 インターネットでのいわば「嫌われ者」スパマーだが、米国で反スパム法、CAN-SPAM が施行されるなど、規制への動きが強くなるにしたがい、危機感を覚えたスパマーが、ウイルス作成者に協力を要請と考えられる動きが出てきた。スパマーとウイルス作成者はこれまでは目的が異なり、別々の行動を行ってきたが、6月に猛威をふるったSobigウイルスの亜種SobigEは、「スパム業者がスパムメールを送信するために、ウイルスを放ったと考えられる」（英国MessageLab社）など、協力体制に入っているようだ。【執筆：バンクーバー新報 西川桂子】（この記事には続きがあります。続きはScan本誌をご覧ください）http://www.ns-research.jp/cgi-bin/ct/p.cgi?m-sc_netsec
