英クリアスウィフトは4月21日、同社が実施した「2004年度スパムモニター調査」結果から、スパムに関する社員教育の欠如が判明したと発表した。この調査は、1,200名余りの世界中の企業の従業員を対象にオンラインで実施したもの。調査結果によると、三分の一以上の企業がスパム対策ポリシーを導入しておらず、さらに19％の回答者は自社でポリシーを運用しているかどうかは認知していないと回答しているという。また、スパム対策に関する社員教育を実施していると答えた回答者は43％で、他の57％は明らかにポリシーが社員に伝わっていない、あるいは伝わっているか定かではないと答えている。http://www.clearswift.co.jp/news/press_040421.html
