英クリアスウィフトは4月7日、同社が実施した2004年度スパムモニター調査によって、スパム対策用に企業が導入した防御技術の運用に大きなギャップがあることが明らかとなったと発表した。この調査は、2003年10月、1260名の世界中の企業のIT管理者を対象にオンラインで実施したもの。その結果、72％以上の企業が何らかのスパム対策を講じているものの、55％はその対策が不十分であると考えていることが判明した。これは知識に関する深刻なギャップがあることが原因であるとのこと。調査結果では、対象企業の36％がスパム対策ツールの更新や設定をツールの導入以降一度も行っていないことが明らかとなっている。このため、次々と登場する新種のスパムに対応することができず、調査対象企業の14％は誤認率5〜25％の範囲であったが、3％の企業が25％を超える高い誤認率を示していた。また、24％の企業が自社サーバが不正中継に利用されていることも明らかとなった。http://www.clearswift.co.jp/news/press_040407.html
