McAfee 社をはじめとするセキュリティ・ベンダー4社が分散型サービス使用不能攻撃を阻止するため、協力関係を結ぶ方針を発表した。Network Associates 社の傘下にあるMcAfee 社と手を組むのは、Arbor Networks 社、Asta Networks 社、Mazu Networks 社だ。4社は今後、協力体制を敷きネットワークが攻撃を受けた時間の特定やシステムが気づかぬうちに他のサイトの攻撃に加担しているか否かを調査する予定だ。 Arbor Networks 社の共同創設者Ted Julian氏は「サイバー攻撃の脅威は、範囲と複雑さの両面において拡大している。悪意あるハッカーは、ソフトウェアの脆弱性を突いてウイルスを仕掛け、大量のゾンビ・マシンを素早く作り出す。これは、非常に危険なことだ」と述べた。また、Asta Networks 社のCEO（最高経営責任者）Joe Devich氏は「テクノロジーのみでゾンビがもたらす問題を解決することはできないだろう。当社は、今回提携した3社と協力して調査研究を行い、インターネット上の混乱を狙ったゾンビ計画を未然に防ぐつもりだ」と語った。
