デジタルアーツ株式会社は3月24日、マクロ付きOfficeファイルについてのセキュリティレポートを公開した。
Emotetの感染報告が後を絶たない。
焼結機械部品などを販売する五興商事株式会社は3月23日、同社社員の一部パソコンがEmotetに感染し、同社従業員を装ったなりすましメールが送信されたと発表した。
Emotetの感染報告が止まらない。Emotetの感染が判明した各法人では注意喚起を行っている。
2月以降、Emotet感染報告数が激増し、各法人で注意喚起が行われている。
Emotet感染の拡大が止まらず、各法人で報告と注意喚起が行われている。
公益財団法人福島イノベーション・コースト構想推進機構 福島ロボットテストフィールドは3月15日、同所職員のパソコンがEmotetに感染し、メールアドレス等が漏えいしたと発表した。
医療用具を取り扱うJASDAQ上場企業の株式会社グッドマンは3月4日、同社の一部パソコンがEmotetに感染し、同社従業員を装った不審メールを確認したと発表した。
愛知県公立大学法人は3月8日、同法人の情報基盤ネットワークの保守と運用を委託する西日本電信電話株式会社(NTT西日本)のパソコン端末がEmotetに感染し、個人情報が漏えいした可能性が判明したと発表した。
医療法人健昌会は3月7日、Emotet感染に伴う不審メール発生について発表した。
2021年11月中旬に活動再開したEmotetについて、3月3日から4日にかけて各社・各団体でEmotet感染による不審メールへの注意喚起を発表している。
情報通信研究機構(NICT)は3月4日、NICTが受信したEmotetへの感染を狙ったメールについての分析結果をNICTER Blogで公開した。
株式会社SHIFT SECURITYは3月7日、Emotet感染被害拡大を受け、「Emotet無償フォレンジック調査」の開始を発表した。
警視庁は3月5日、Emotet感染確認ツール「EmoCheck」の新バージョン2.1の公開について発表した。
2021年11月中旬に活動再開したEmotetについて、各社でEmotet感染による不審メールへの注意喚起を発表している。
2021年11月中旬に活動再開したEmotetについて、2月下旬から3月にかけて各社でEmotet感染による不審メールへの注意喚起を発表している。
日本プルーフポイント株式会社は2月1日、Emotetの猛威を受け「無料Eメールセキュリティ簡易アセスメント」を先着10社限定でサービス開始した。
株式会社紀伊國屋書店は2月24日、同社の一部のパソコンがEmotetに感染したと発表した。
一般社団法人日本アレルギー学会は2月25日、事務局のパソコンへのウイルス感染について発表した。
公益社団法人日本医師会は2月24日、Emotetが添付されたメールへの注意喚起を発表した。