インタビュー
EDR やレジリエンス…「侵入前提」のセキュリティに足りないものとは? アカマイだからこそ語れる“予防”という忘れられた視点

Security Days は 2013 年から、Interop Tokyo などの運営実績を持つ株式会社ナノオプト・メディアが開催する講演セッション中心のセキュリティカンファレンスで、春秋の年 2 回開催されている。
・Security Days Spring 2026
【大阪 開期/会場】3月10日(火) コングレコンベンションセンター 講演予定
【福岡 開期/会場】3月12日(木) ONE FUKUOKA CONFERENCE HALL 講演予定
【名古屋 開期/会場】3月18日(水) 19日(木) JPタワー名古屋 ホール&カンファレンス 講演予定
【東京 開期/会場】3月24日(火)~27日(金) JPタワーホール&カンファレンス 講演予定
●2025年 秋 開催 Security Days Fall 2025
来場者数:東京 16,710 名、大阪 5,035 名、名古屋 1,698 名、福岡 2,077 名(各講演のべ数)
●2025年 春 開催 Security Days Spring 2025
来場者数:東京 16,238 名、大阪 2,122 名、名古屋 1,535 名(各講演のべ数)
●2024年 秋 開催 Security Days Fall 2024
来場者数:東京 13,023 名、大阪 2,630 名、名古屋 1,149 名(各講演のべ数)
●2024年 春 開催 Security Days Spring 2024
来場者数:東京 11,784 名、大阪 1,595 名、名古屋 1,002 名(各講演のべ数)
業種:ユーザー企業 36 %、SI 14 %、通信・ISP・データセンター 9 %、ソフトウェア・アプリ開発 16%、IT関連サービス・製造業 13 %
職種:IT部門 33 %、営業・販売 21 %、経営・管理・企画 18 %、生産・技術・開発・品質管理 9 %、コンサルタント 7 % (東京)
役職:部長・次長 20 %、課長 19 %、係長・主任 16 %、一般社員・職員 37 %、経営者・社長・役員 8 % (東京)
実務にすぐ役立つ知見を提供する講演・展示内容。マネージメント層向けから、技術層向け内容まで幅広い。
無料登録のため、キーノートを中心に人気講演は開催 2 ~ 3 週間前に満席となるケースもあるが、後に増席されて「満席」サインが消える場合もあり、開催当日の欠席状況に応じて聴講は可能。また、開催終了後に、講演者が認めた場合、許可された範囲内に限るが、講演で使われた資料価値高いスライドの PDF がマイページから期間限定で無料ダウンロードできることはあまり知られていない(自分が受講した以外の資料も DL 可)。

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調査テーマ自体は “ありふれた” ものにも感じられるが、このアンケート結果を読み取る視点が非常にソリトンらしい。情報システム部門に寄り添うメーカーとしての姿勢が、そこに凝縮されていた。
「未把握」「未実施」「未取得」「未検出」の 四つの「未知の領域」があることで、被害が発生したり、被害が拡大していく傾向があります。
現在の SIEM とか SOC には、単純にデータが溜まっている、集まっているだけで、何かあったときは人間が手動で頑張らなければいけなかったり、SOC 自体も製品ごとにサイロ化していたり、早く見つけて早く対処することが「できない」状況になっています。
PPAP 対策で一番目が向きがちなのが、添付ファイルを分離してダウンロードリンクの URL を送る手法ですが、この方法を全ての取引先様が嬉しいと思っているのかどうかは考えてみてもいいと思います。
2023年春、「セキュリティ対応組織の教科書 第3版」(ISOG-J)が公開された。5年ぶりの大幅改訂となるものだが、作業の中核を担ったメンバーのひとりが阿部慎司氏だ。本稿は、阿部氏が今春開催されたSecurity Days Spring 2023で行った講演をレポートする。
現在の SIEM とか SOC には、単純にデータが溜まっている、集まっているだけで、何かあったときは人間が手動で頑張らなければいけなかったり、SOC 自体も製品ごとにサイロ化していたり、早く見つけて早く対処することが「できない」状況になっています。
どうか「ネタバレ」などと騒がずに最後まで話を聞いて欲しい。
「SQL インジェクション」など、どういう攻撃を防ぐためのルールであるかは名前を見れば想像がつくのですが、実際にその中身はログから追えない形になっています。これが、パブリッククラウド WAF の一番の課題点であり、運用の難易度を上げています。
セキュリティベンダ各社が提供する EDR / XDR 製品等が、検知能力や機能の面で互いに大きな差がなくなりつつあることによって、それ以外の性能として、運用面での使い勝手や便利さが重要な比較項目になっている