米国はじめ5ヶ国のサイバーセキュリティ当局、攻撃者が悪用する脆弱性トップ15を公表

　サイバーセキュリティおよびインフラセキュリティ局（CISA）、国家安全保障局（NSA）、連邦捜査局（FBI）、オーストラリア・サイバーセキュリティセンター（ACSC）、カナダ・サイバーセキュリティセンター（CCCS）、ニュージーランド国立サイバーセキュリティセンター（NZ NCSC）、英国国立サイバーセキュリティセンター（NCSC-UK）は現地時間4月27日、2021年に最も悪用された15件を含む、悪質なサイバー攻撃者に頻繁に利用された共通の脆弱性について共同サイバーセキュリティアドバイザリを発表した。

　米国、オーストラリア、カナダ、ニュージーランド、英国のサイバーセキュリティ当局が、2021年にサイバー攻撃者が日常的に悪用していることを観測した脆弱性トップ15には下記が含まれている。

・Log4Shellとして知られる脆弱性CVE-2021-44228が1位に。
・ProxyShellとして知られる脆弱性CVE-2021-34523が3位に。
・ProxyShellとして知られる脆弱性CVE-2021-34473が4位に。
・ProxyShellとして知られる脆弱性CVE-2021-31207が5位に。
・ProxyLogonとして知られる脆弱性CVE-2021-26855が6位に。
・ProxyLogonとして知られる脆弱性CVE-2021-26858が7位に。
・ProxyLogonとして知られる脆弱性CVE-2021-26857が8位に。
・ProxyLogonとして知られる脆弱性CVE-2021-27065が9位に。

　米国、オーストラリア、カナダ、ニュージーランド、英国のサイバーセキュリティ当局では、下記の緩和策を推奨している。

・ソフトウェアやOS、アプリケーション、ファームウェアの既知の脆弱性を突くパッチの優先的な適用、集中パッチ管理システムの導入、使用済みソフトウェアの交換など、脆弱性と設定の管理

・すべてのユーザーへの多要素認証（MFA）の実施、MFAが利用できない場合は、リモートワークに従事する従業員に協力なパスワードの使用の義務づけと特権アカウントの定期的な見直し

・インターネットに接続するネットワーク機器の適切な設定と保護、不要なネットワークポートやプロトコルの無効化、ネットワークトラフィックの暗号化、未使用のネットワークサービスやデバイスの無効化など