欧米諸国の大半の従業員、セキュリティ上のミスを報告することに抵抗ないと回答

　KnowBe4 Japan合同会社は2月17日、セキュリティ対策の現状とアプローチの違いについての欧米諸国でのアンケート調査を2021年第4四半期に実施し、結果を発表した。

　同調査では、オンライン詐欺対策やセキュリティ意識向上トレーニングの取り組みで先行する米国、英国、ドイツ、オランダ、ノルウェー、南アフリカの6ヶ国で、6,000人以上の企業・団体の業務に従事する従業員からデータ収集し、世界でのセキュリティに対する考え方・アプローチや行動、ポリシーなどの共通点や違い、オンライン詐欺を見抜く回答者の自信を調査した。

　同調査によると、調査対象となった欧米諸国では、セキュリティ意識向上トレーニングを行っていないと回答したのは22%で、回答者の大多数（87％）が、セキュリティ上の問題、違反、ミスをセキュリティチームに報告することに「全く抵抗はない」（約53%）「ほとんど抵抗ない」（約34%）と回答している。なぜセキュリティチームに報告することに抵抗があるのか尋ねたところ、「インシデントを報告するプロセスが面倒」が36.66%、「セキュリティチームに問題を報告する方法がわからない」が23.58%であった。

　KnowBe4のリード・セキュリティアウェアネス・アドボケートのJavvad Malik氏は、「長年にわたり、セキュリティチームは同僚から否定的に描かれることが多く、効率化の障害、規則の厳格な執行者、少なくともとらえどころのない存在と見なされてきました。しかし、今回の調査では、その認識が変化していることが示されました。セキュリティチームは、従業員にとって信頼できる頼もしい存在になりつつあり、サイバー犯罪の発生率が過去最高を記録している今、これほど良いタイミングはありません。」とコメントしている。