EY Japanは5月1日、「EYグローバル情報セキュリティサーベイ（2019-20）」を発表した。同調査は2019年8月から9月、世界約1,300社のCISOあるいは同等の職務・職位を対象にEYが実施したもの。今回で22回目となる。今回の調査では、サイバーセキュリティ部門の役割の進化に焦点を当て、「コミュニケーションの構造的な問題」「関係再構築による信頼の醸成」「変革の推進者としてのCISO」の3つのポイントで構成されている。たとえば「コミュニケーションの構造的な問題」では、インシデントの攻撃実行者タイプの2位に「ハクティビスト」が入ったことを挙げ、ハクティビストが攻撃の動機とする社内のスキャンダルを把握するためには、CISOがサイバーセキュリティの役割を超えて組織の各部門と連携を図ることが必要としている。また、新規のビジネスプロジェクトでサイバーセキュリティチームが企画段階から加わっているという回答は36％にとどまった。セキュリティは後づけでなく、企画段階から加わるセキュリティ・バイ・デザインを実践することで、セキュリティレベルを上げてコストを抑えることもできるとしている。このほかにも、複数の調査結果から3つのポイントを深く洞察している。
Microsoft Windows における SMB の圧縮機能の実装不備に起因するバッファーオーバーフローの脆弱性により任意のコードが実行可能となる脆弱性（Scan Tech Report）2020.4.27 Mon 8:15
