クリックテック・ジャパン株式会社は3月27日、日本およびアジア太平洋地域のデータリテラシーに関する独自調査の結果を発表した。同調査は、米Qlik Technologies社の独自調査として、第三者機関のCensuswide社により、アジア太平洋地域5カ国（日本、インド、オーストラリア、シンガポール、中国）合計5,288人（日本は1,061人）のさまざまな階層のフルタイムで働くビジネスパーソンを対象に実施したもの。調査結果によると、「データリテラシーに自信がある」と回答したのは、インドが最高で45％、アジア太平洋地域全体では20％である一方、日本は最低の6％となった。また、データアクセス権限の低さがビジネスパーソンのデータリテラシーを阻害している傾向が明らかになったとしている。「自社の全員がデータを活用する権限を持ち、データリテラシーがある」と回答したのは、アジア太平洋地域全体では23％であったことに対し、日本では11％と、対象地域内でもっとも低い結果となった。一方で、データ活用への期待は高まっており、日本の調査対象者の67％が現在の職務において「週に1度以上はデータを使用」しており、36％が「3年前と比べ、より大きなデータを活用する必要に迫られている」という結果が出ている。また、28％が「データを活用することで高い水準のパフォーマンスを出すことができた」と回答し、そのうち70％が経営幹部であることから、データリテラシーの有無がビジネスパーソンにとって、重要なスキルとなっていることもうかがえるとしている。
