セキュリティに関する調査レポート、世界と日本の認識の差が狭まる(CA Technologies) | ScanNetSecurity[国内最大級のサイバーセキュリティ専門ポータルサイト]
2017.10.20(金)

セキュリティに関する調査レポート、世界と日本の認識の差が狭まる(CA Technologies)

調査・レポート・白書 調査・ホワイトペーパー

CA Technologiesは3月10日、「8 Steps to Modernize Security for the Application Economy(アプリケーション・エコノミーに対応するセキュリティを実現するための8つのステップ)」と題したセキュリティに関する調査レポートを発表した。同調査は、CAの依頼でVanson Bourne社によって世界13カ国の各業界における1,425名の要職者に対して行われたもので、日本においては100名が回答している。

グローバルでの調査結果では、セキュリティで最も優先されることは、「データ保護(情報漏えい対策)」(56%)で、「モバイルの顧客満足度の向上」(42%)が続いた。また、アプリケーション・エコノミーでの成功を望む企業では、短期間でイノベーションを実現するためにAPIによる「組み立て式アプリ」を活用しており、全回答者の79%が自社のデータをAPIとして公開している。さらに全回答者の48%は、セキュリティはビジネスをより成長させる上で重要な項目に挙げた。今後3年間にIT投資の25%(現在は18%)がセキュリティ向けられるとしている。

日本での調査結果では、セキュリティの重要な役割はグローバルと同様に「データ保護」「モバイルの顧客満足度の向上」がそれぞれ1位、2位となったが、データ保護の割合は65%とグローバルよりも若干高い結果となった。セキュリティの向上によって期待することについては、「情報漏えいの防止」(世界:94%、日本:97%)が最も多く、「責任とコントロールの向上」(世界、日本ともに89%)、「顧客満足度と自社の製品やサービスに対する信頼の向上」(世界:87%、日本:77%)が挙げられた。今後3年間にIT投資の21%(現在は13%)がセキュリティ向けられるとしている。
《吉澤 亨史》

関連記事

Scan PREMIUM 会員限定記事

もっと見る

Scan PREMIUM 会員限定記事特集をもっと見る

Scan BASIC 会員限定記事

もっと見る

Scan BASIC 会員限定記事特集をもっと見る

[Web小説] サイバー探偵 工藤伸治の事件簿サーガ (シーズン 1~6 第1話)

もっと見る

[Web小説] サイバー探偵 工藤伸治の事件簿サーガ (シーズン 1~6 第1話)特集をもっと見る

カテゴリ別新着記事

調査・レポート・白書 カテゴリの人気記事 MONTHLY ランキング

  1. 最も多くパスワードに使われた日本人女性の名前

    最も多くパスワードに使われた日本人女性の名前

  2. 平日と土日で変わるサイバー攻撃傾向~フォーティネット調査

    平日と土日で変わるサイバー攻撃傾向~フォーティネット調査

  3. セキュリティ意識の高まりから長いパスワードが新たにランクイン、2015年版「最悪のパスワード」を発表(SplashData)

    セキュリティ意識の高まりから長いパスワードが新たにランクイン、2015年版「最悪のパスワード」を発表(SplashData)

  4. 「WannaCry」はビジネスを回復不能にする「DeOS型攻撃」の出現を示唆(シスコ)

  5. IoT機器への不正アクセスが目的と思われる、MQTTによる探索行為が増加(警察庁)

  6. 2016年の個人情報漏えい調査、件数の減少は小規模漏えいの非公表化か(JNSA)

  7. 比較的少ない400ノードで毎秒75Gbpsという今期最強のDDoS攻撃を発生(アカマイ)

  8. 3月の「Apache Struts」の脆弱性に最大1日40万件超の攻撃を検知(日本IBM)

  9. 「WannaCry」などのインシデントを防ぐには、アップデートと設定見直しが鍵(ラック)

  10. ウイルスに感染したIoT機器からの攻撃、メキシコでの大規模乗っ取りで急増(横浜国立大学、BBソフトサービス)

全カテゴリランキング

★★Scan PREMIUM 会員限定コンテンツにフルアクセスが可能となります★★
<b>★★Scan PREMIUM 会員限定コンテンツにフルアクセスが可能となります★★</b>

経営課題としてサイバーセキュリティに取り組む情報システム部門や、研究・開発・経営企画に携わる方へ向けた、創刊19年のセキュリティ情報サービス Scan PREMIUM を、貴社の事業リスク低減のためにご活用ください。

×