トレンドマイクロ株式会社は6月6日、米TrendMicroのリリースの抄訳として、クラウドコンピューティングサービスの調査結果を発表した。これによると、調査対象の半数近くにあたる43%の企業のITに関する意思決定者は、過去12か月間にクラウドプロバイダにおいてセキュリティ上の不備や問題があったと報告している。この調査は、アメリカ、イギリス、ドイツ、カナダ、インド、日本の6カ国からそれぞれ200名、合計1,200名のITプロフェッショナルを対象に実施したもの。調査対象者は従業員数500名以上の企業に在籍し、クラウドコンピューティングサービス、サーバ仮想化、仮想デスクトップ(VDI)ソリューションのいずれかの購買について意思決定権限を持っている。調査結果によると、クラウドコンピューティング人気の高まりにも関わらず、企業が混乱していることも事実で、一部ではクラウドコンピューティングのサービスとは何かを理解していなかった。クラウドコンピューティングサービスのリストを提示した際、回答者の93%はリストのうち少なくともひとつのサービスを利用していると回答した反面、同じ回答者のうち7%はクラウドコンピューティングを展開する予定はないと回答している。また、回答者にとってクラウドコンピューティングサービスの導入における主要な阻害要因は、「クラウドインフラ・データの安全性に関する懸念(50%)」、「クラウドコンピューティングサービスのパフォーマンスと可用性(48%)」となっている。(吉澤亨史)http://jp.trendmicro.com/jp/about/topics/article/20110606070749.html?Homeclick=news&cm_re=Corp-_-tab-_-news