株式会社ノークリサーチは10月23日、2009年の国内中堅・中小企業におけるクライアントPCセキュリティ利用シェアと評価に関する調査を実施し、その分析結果を発表した。調査対象企業は、年商5億円以上〜500億円未満を中心とした国内民間企業。サンプル数は約5,000社（有効回収票1,480件）で、調査期間は2009年6月〜9月となっている。 発表によると、クライアントPCのセキュリティ導入形態では、パッケージ導入が99.7％と圧倒的。残り0.3％は独自開発システムで、ASP/SaaS形態という回答はなかった。利用シェア（社数ベース）では、「ウイルスバスター」（47.7％）、「ノートンシリーズまたはSymantec Endpoint Protection」（21.8％）、「McAfee」（12.2％）がトップ3で、昨年同様、上位3製品が安定したシェアを保っている。ただし、年商50億円未満においては、低スペックPCでも負荷のかからない「ESETNOD32AntivirusまたはESETSmartSecurity」や、更新時の費用が不要な「ウイルスセキュリティZERO」といった手軽さを重視した製品のシェアが伸びてきている。 また、新規導入または今後も継続して利用する意向があるかを訊いた利用予定シェアでは、上位2製品は利用シェアと同様だったが、3位には「McAfee」に代わり「ESETNOD32AntivirusまたはESETSmartSecurity」がランクインした。これは、動作時の消費リソースが少ない製品が好まれる傾向が強く、その点で定評のある「ESET」を検討するケースが増えているためと推測している。 製品評価（満点100.0）では、「ウイルスバスター」（76.1）、「ノートンシリーズ」（74.3）、「McAfee」（71.1）を押しのけ、軽量性で定評のある「ESET」が高い評価（83.0）を得ている。一方、更新費用無償をアピールする「ウイルスセキュリティZERO」については、62.9と、残念ながらコスト面のメリットが評価を押し上げる結果に結びついていない。 http://www.norkresearch.co.jp/pdf/2009itsecurity.pdf
