株式会社MM総研は、国内企業582社の情報システム部門に対する「スパイウェア対策の取り組み状況アンケート調査」の結果をまとめ、スパイウェア脅威対策の認識と導入動向等を発表した。それによると、企業の情報システム部門では、スパイウェアに対する脅威・危険の知識や認識は91%と高いものの、専用対策ソフトで対応を施している企業は僅か8%しかなく、知識面と裏腹に、対策面では大きな遅れをとっている現状が明らかになった。加えて、ポップアップ広告の強制表示等で重大または軽い被害にあった企業は39%も存在し、業務外で音楽ダウンロードサイトや不正サイトなどにアクセスしている社員が多いと想定する企業は44%に上ることなどから、スパイウェアによる大きな事件が起きる可能性は企業内で確実に高まっている。また、クライアントPCのセキュリティソフト搭載率（=何らかのセキュリティソフトを搭載しているPC台数÷PC総導入台数）も発表されており、全PCに搭載（搭載率100%）の企業が74%、搭載率80%以上では81%に達している。ウイルス対策ソフトが主体だが、いまやセキュリティソフトはクライアントPCに不可欠な存在となっていることが分かる。 http://www.m2ri.jp/newsreleases/main.php?id=010120060217500
