NRA と早稲田大学、民間企業6社が無料のセキュリティ情報サービスを開始

　特定非営利活動法人ネットワークリスクマネジメント協会（以下「NRA」）と早稲田大学（総長奥島孝康）は、民間企業6社（いずれもＮＲＡ会員）の協力を得て、ワールドワイドのネットワークセキュリティ脆弱性情報を日本語化するとともにデータベース化して、その成果を

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2002年5月7日（火） 12時00分

　特定非営利活動法人ネットワークリスクマネジメント協会（以下「NRA」）と早稲田大学（総長奥島孝康）は、民間企業6社（いずれもＮＲＡ会員）の協力を得て、ワールドワイドのネットワークセキュリティ脆弱性情報を日本語化するとともにデータベース化して、その成果を無償で公開することを発表した。

　この情報の元となっているのは、脆弱性検知システムや不正侵入検知システムで知られる ISS社の脆弱性データベースである。
　脆弱性検知システムや不正侵入検知システムを提供するために、つねに最新の脆弱性を発見し、データベース化することが不可欠である。そのため、脆弱性検知システムや不正侵入検知システムのベンダは、こうした脆弱性情報を保有している。

　脆弱性検知システムや不正侵入検知システムを提供する企業のデータベースを日本語化して提供するサービスは、国内では、すでに Scan Daily EXpress がイスラエルの脆弱性検知システムベンダ Beyond Security 社の SecuriTeamのライセンスを受けて行っている。

最近の SecuriTeam 社提供の脆弱性情報のヘッドライン
https://www.netsecurity.ne.jp/article/2/4914.html
https://www.netsecurity.ne.jp/article/2/4818.html
SecuriTeam
http://www.securiteam.com/

　今回のこのサービスは無償であり、広くわが国のセキュリティの向上に役立つことが期待できる。

《ScanNetSecurity》