米国の新興企業が来月（3月）、ハッキングを阻止し、また攻撃された場合は、その足跡を辿りハッカーのIPアドレスを特定するソフトを販売すると発表した。開発したのは、小規模のセキュリティ・ソフト開発会社Sharp Technology社。同社によると、『Hack Tracer II』はデータベースとウェブルータ追跡技術を使って潜在的ハッカーの場所を特定し、そこで得られた情報はインターネット・サービス・プロバイダ（ISP）に通報される。同社の技術部門副主任Alex Smith氏は「常時接続の高速ネットワークを使用している企業は、一日に最低5回ハッカー攻撃を受けていると思われる。マシンに不正侵入しようとするハッカーをこのソフトで阻止することができる」と述べた。 Microsoft NT、Windows 2000、Windows Meに対応している同ソフトは、許可のない者がマシンに侵入しようとするとユーザに通知する。ユーザは、インターネットのルータのロケーションを含む画面上の世界地図を見て、犯人を追跡しIPアドレスを特定することができる。 さらにユーザは、そのような侵入行為をSharp Technology社に通報する選択権も持っており、報告を受けた同社はその行為が本当にハッキングだったのか否かを調査し決定する。これは、一カ所から異なるサイトへの侵入を試みるような行為に対し、同社のデータベースを基にIPアドレスをチェックして決定される。そして、ハッキング行為と断定した場合、同社はその嫌疑がかけられているIPアドレスを管理しているISPにその旨を通報する。 「クレジットカード番号を狙っているハッカーがたくさんいる。仮にあなたのマシンが高速ネットワークで常時接続しているのなら、それだけハッカー攻撃に遭う確率は高いだろう」と同氏は付け加えた。
