Internet Week 2016のセッションT17は「組織間の安全なファイル送受信を考える ~ 暗号化ZIPは何のため~」という内容で、専門家が議論を行った。
トレンドマイクロは5~6月、「スマホデビューするお子さまの情報セキュリティを考えよう」をテーマに、スマホを子どもに持たせようとしている、または持たせたばかりの保護者向け、ワークショップを開催する。費用は無料。
IoT機器に対する脅威は各所で語られているが、フィッツジェラルド氏は、上記のような事象とランサムウェアなど、複数の脅威が組み合わさることで「Ronsomware of Things」とも呼べる状態が危惧されるとした。
これまで「インフラ」「ネットワーク」というふたつの基盤の「上」に位置していた「セキュリティ」を、対等の基盤として3つ並べる、あるいは、インフラとネットワークのさらに下の基盤として置くなど、考え直さないといけないと思っている方は多いでしょう。
外部からのサイバー犯罪に比べ異なった対策が必要とされる内部犯行。特に「正規権限を持つ内部者による犯行」は検知が困難だ。
基調講演「企業システムのクラウド活用を前提に構築する情報セキュリティ基盤」に登壇するフォーティネットジャパン 副社長 兼 マーケティング本部長 西澤伸樹氏に、クラウド・IoT時代に必要なセキュリティ対策や講演の見どころについて話を聞いた。
「ForeScout CounterACT」の特徴は、「可視化」「制御」「オーケストレーション」です。まず自社ネットワークに接続されたデバイスを、エージェントレスで検知して「可視化」し、自社のコンプライアンスに則したポリシーで自動的に「制御」します。
当社のビジネスの強みは、15年以上にわたるインフラビジネスで、3,000社以上のお客様、12,000台超のサーバー構築に携わってきており、その実績にもとづくセキュリティの知見、ノウハウを数多く有している点です。
デジタルワークスペースを実現するソリューション「VMware Workspace ONE」を提供するヴイエムウェア株式会社は、ユーザーの利便性とセキュリティの両立こそが、働き方改革成功の条件と考えている。
認証システムを導入する際には、規格やセキュリティ基準を意識する必要があります。金融であれば金融情報システムセンター(FISC)の安全対策基準に則って、データセンター、認証システムを構築する必要があります。
2016年4月にセキュリティ本部を立ち上げ、IIJがこれまで築いてきたセキュリティ事業のノウハウを集積し、膨大な情報から「迅速・正確」にリスクを検知/対処するためのIIJセキュリティオぺレ―ションセンターを今年3月に刷新します。
多くの企業、組織は「入口対策」におよそ70%投資しています。しかし、どんなに強固にしても侵入は避けられません。我々のソリューションは、侵入は避けられないことを前提として、攻撃を成立させない仕組みを提供しています。
現在のセキュリティ対策は、インシデント対応を強化するフェーズであり、その先はレジリエンスな(回復力のある)システムが注目されています。 この流れの中でCSIRT構築は重要かつ必要なことですが、日本は、検知や脆弱性スキャンの重要性を見直すべきだと思っています。
産業用システムは継続性が重要で、特に、ICSなどの制御系システムは安全性が欠かせません。なぜなら、重要インフラに関するプラントなどの制御を奪われると、クリティカルな被害につながるからです。
総務省は「SECCON実行委員会」と連携し、2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けたセキュリティコンテスト「サイバーコロッセオ×SECCON」を開催する。
「セキュリティフォーラム2017」が2月8日開催された。基調講演は東京電機大学学長安田浩氏による、IoT、AIがとサイバーセキュリティに与える影響と考え方。
青少年の総合的なメディアリテラシー向上を推進する、安心ネットづくり促進協議会は、2015年度の研究支援事業(研究期間:2016年度)の研究成果報告として2月27日に「2016年度研究発表会」を開催する。参加は無料。定員は60名で、発表会後は情報交換を兼ねた懇親会も行う。
Doctor Web pacific、Jiransoft Japan、NHNテコラスは、セミナー「マルウェア/ランサムウェアの最新動向~未知の脅威に備える標的型攻撃対策~」を2月24日に、東京都新宿区において開催する。
マクニカネットワークスは、セミナー「Webセキュリティに起きているゲームチェンジ~『分離』によりマルウェアが『無害化』された“セキュアな世界”を実現~」を2月2日に、ベルサール東京日本橋において開催する。
ダークトレース・ジャパン、NHNテコラスは、セミナー「サイバーセキュリティに求められる最先端と普遍の“内部対策” ~機械学習による次世代防御と内部統制強化によって未然に防ぐ情報漏えい対策~」を1月26日に東京都で開催する。
一般社団法人日本自動認識システム協会(JAISA)は12日、被災者支援システム上で生体認証を使用し、避難所で避難者の身元特定を行う機能を開発したと発表した。併せて、本機能による身元特定の体験希望者の募集を13日より開始することも発表している。
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