2024.05.19（日）
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日本セキュリティオペレーション事業者協議会（ISOG-J）は12月25日、「GraphQL脆弱性診断ガイドラインについて」を公開した。
クラウドストライク株式会社は12月15日、「Log4Shellによってもたらされるサイバー脅威からお客様を保護するCrowdStrike Falcon」の公開を発表した。
一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）は1月13日、「侵入型ランサムウェア攻撃を受けたら読むFAQ」を公開した。
フィッシング対策協議会は1月6日、2021年12月の「フィッシング報告状況」を発表した。
IDC Japan 株式会社は1月7日、2021年9月末時点の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）による影響を考慮した国内IT市場予測のアップデートを発表した。
一般財団法人日本情報経済社会推進協会（JIPDEC）は12月21日、フィッシング対策協議会と株式会社TwoFiveと協力し、国の行政機関が発行するメールマガジンのなりすまし対策の状況を調査し結果を公表した。
トレンドマイクロ株式会社は12月24日、2021年の脅威動向から2022年に起こり得る脅威状況と対策について分析を行い発表した。併せて、全28Pに及ぶ「2022年セキュリティ脅威予測」レポートを公開している。
一般社団法人JPCERTコーディネーションセンター（JPCERT/CC）は12月23日、モバイル端末を狙うマルウェアへの対応FAQを発表した。
アクセンチュア株式会社は12月21日、「サイバーレジリエンスの現状 2021」を発表した。同レポートでは、全世界4,744名の回答者を対象にサイバーレジリエンスの現状について調査を行っている。
特定非営利活動法人日本ネットワークセキュリティ協会（JNSA）は12月24日、「JNSA 2021 セキュリティ十大ニュース～サイバーセキュリティが世界の行く末を左右する時代が始まった～」を発表した。
株式会社 日本HPは12月20日、HPセキュリティエキスパート及びアドバイザーによる「2022年に注目すべきサイバーセキュリティの予測」を発表した。
株式会社エヌ・ティ・ティ・データ（NTTデータ）とSCSK株式会社、株式会社野村総合研究所は12月22日、3社共同で「金融機関向けGoogle Cloud対応セキュリティリファレンス」を同日から無償提供すると発表した。
国民生活センターは2021年12月17日、消費者問題に関する2021年の10大項目を公表した。「『おうち時間』でオンラインゲーム 子供のゲーム課金トラブル」や「成年年齢引き下げに向けた啓発活動が活発化」等、社会的注目を集めた問題10項目を選定している。
株式会社野村総合研究所は12月17日、2027年度までのICT（情報通信技術）とメディアに関連するデバイス、ネットワーク、コンテンツ配信、xTech（B2C）、xTech（B2B）の主要5市場を取り上げ、国内市場における動向分析と市場規模の予測結果を発表した。
株式会社カスペルスキーは12月16日、同社のグローバル調査分析チーム（GReAT）による年次のサイバー脅威動向レポート「2022年高度なサイバー脅威の予測」を発表した。本レポートでは、2022年のグローバルと日本の脅威動向の主な予測についてまとめている。
株式会社LogStareは12月16日、企業が受けるサイバー攻撃の現状と対策の実態をまとめたホワイトペーパー「サイバー攻撃は13秒に1回！ あらゆる企業に、今なぜSOCが必要なのか」を公開した。
株式会社日本レジストリサービス（JPRS）は12月15日、ドメイン名ニュース担当者が2021年のニュースの中から選んだ大きな話題を5つを発表した。選ばれたニュースは下記の通り。
マカフィー株式会社は12月14日、2021年の10大セキュリティ事件ランキングを発表した。
株式会社ソースポッドは12月13日、自組織固有ドメインのメールアドレスを付与された全国の会社員・役員・公務員を対象に実施した「コロナ禍以降のアカウント情報管理に関する意識調査」の結果を発表した。
トレンドマイクロ株式会社は12月8日、2021年第3四半期（7～9月）におけるランサムウェアの脅威動向を分析しブログで発表した。
アクロニス・ジャパン株式会社は12月9日、世界各地のサイバーセキュリティの傾向と脅威についてまとめた年次の「Acronis Cyberthreats Report 2022（アクロニス サイバー脅威レポート2022年版）」を公開した。
