米RSA Securityは2月14日、年次調査の結果を発表した。この調査は、同社が2002年から毎年行っているもので、消費者の現在の態度、意識、セキュリティ習慣を探るとともに、それらが過去2年間の間にどのように変化してきたかを浮き彫りにすることを目的としている。調査結果によると、消費者はセキュリティに対する不安から、オンラインの個人的取引を控える傾向が続いており、およそ4人に1人がオンラインショッピングを減らし、5人に1人が金融機関とのインターネット取引を控えている。また、全回答者の半数以上がユーザIDとパスワードだけではオンライン情報の保護に不十分であると見なしている。さらに半数近くが、オンライン商店に個人情報を知らせるのを拒否しているという結果となった。ユーザIDとパスワードという認証システムに不安を感じているものの、これに代わるシステムが登場するまでは、不備が残る現状のまま利用するしかないとしているユーザが多いようである。http://www.rsasecurity.com/japan/news/data/200502141.html
