米RSA Securityは10月27日、CSO（Chief Security Officer）のインターネットの脅威に対する意識やセキュリティ対策に関する調査結果を発表した。この調査は、全米250人強の上級情報セキュリティ・プロフェッショナリストを対象としたもの。調査結果によると、CSOが抱いているセキュリティに関する最大の不安は、サービス拒否（DoS）攻撃（回答率25％）および情報盗用（回答率24％）を目的としたハッキングだが、これらの脅威に対するセキュリティ対策はいまだに不足していると回答し、認識度の高さに比べて行動力が小さいことが明らかとなった。また、「どういったセキュリティの侵害がそれぞれの企業で最も起こりそうか」という質問では、50％以上がウイルスをあげ、次にサービス拒否攻撃（18％）が続いている。これらの脅威への対策として、84％がアンチウイルスソフトの導入またはアップグレード、71％が物理的なセキュリティの導入またはアップグレード、59％がより高度なアイデンティティおよびアクセス管理方法のインプリメント、53％がアンチスパムやフィルタの追加、48％がセキュリティ・ポリシーの見直しを行ったという。同調査の詳細はRSA SecurityのWebサイトにて日本語版、英語版ともに公開されている。http://www.rsasecurity.com/japan/news/data/200310271.html＜本記事はセキュリティ・ニュースからの転載です＞
