米NetScreen Technologies社は、全世界のIT責任者などを対象にしたセキュリティに関する調査結果を発表した。この調査は、同社の委託で独立系の英調査会社が実施したもので、回答者の過半数（全世界で55％）はセキュリティに関する意思決定を行っているITおよびセキュリティ責任となっている。発表によれば、回答者は、担当するネットワークにとっての主要な脅威として、トロイの木馬やワーム、電子メールやWeb攻撃、データベース攻撃、ソフトウェアの弱点を狙った攻撃をあげており、ネットワーク・レベルの攻撃の防御に頭を悩ませていた数年前と違い、現在ではアプリケーション・レベルの攻撃への対応が多くなっていることが判明した。また、現在使用しているセキュリティ・ソリューションが様々な脅威から組織を守ってくれることに「非常に自信がある」と答えた回答者はわずか12％で、「ある程度自信がある」から「まったく自信がない」までが全体の46％を占めており、自身の防御システムに過半数近くの担当者が不安を抱えているという結果となった。http://www.netscreen.com/
