RSAセキュリティ株式会社は、首都圏の会社員を対象に、コンピュータ利用におけるセキュリティ意識を調査した「コンピュータ・セキュリティに対する会社員の意識調査」を発行した。それによると、従来調査との顕著な違いとして、電子メールの利用率が約2割増の9割となり、また、ネットワーク・セキュリティ対策として、過半数がウイルス対策ソフトの導入（76.8％）やファイアウォールなどの導入（48.7％）を済ませていることがわかった。ただし、「ユーザー認証システムの導入」や「役職／業務別アクセス制御」は、いずれも3割以下にとどまっており、経営者の7割も現状のセキュリティ対策では不十分と感じていることが明かとなった。なお、この調査は、98年度より実施しており、これまでの調査結果は同社Webサイトで公開している。http://www.rsasecurity.co.jp/news/data/200102281.html＜本記事はセキュリティニュースからの転載です＞
