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IoT機器へのサイバー攻撃を検知し通知するサービスを開発、6月に提供開始（日立システムズ）

日立システムズは、インターネットに接続された監視カメラや自動販売機などの機器（IoT機器）に対する遠隔操作や乗っ取りなどのサイバー攻撃を検知するサービスを開発したと発表した。

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2017年3月31日（金） 08時00分

サービスの利用イメージ

株式会社日立システムズは3月30日、インターネットに接続された監視カメラや自動販売機などの機器（IoT機器）に対する遠隔操作や乗っ取りなどのサイバー攻撃を検知するサービスを開発したと発表した。2017年6月から主にIoT機器メーカー向けに提供開始する予定。同サービスは、IoT機器の製造段階にあらかじめ搭載するセキュリティソフトウェア（組み込みソフトウェア）と、同ソフトウェアが検知したサイバー攻撃を遠隔監視するサービスで構成される。

検知したサイバー攻撃は、同社のセキュリティオペレーションセンター（SHIELD SOC）に知らせることにより、セキュリティリスクを把握し早期に対処することが可能。ソフトウェアは、同社のグループ会社である株式会社セキュアブレインと共同開発したもので、IoT機器本来の動作に影響を与えないように設計され、定期的なアップデートも不要。

《吉澤亨史（ Kouji Yoshizawa ）》

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日立システムズ

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