トレンドマイクロは、「攻撃グループ『Void Rabisu』がROMCOMの新型亜種を用いて女性政治指導者を攻撃」と題する記事を公開した。
ラザルスグループといえば、北朝鮮が関与しているとされるAPTグループだ。近年では仮想通貨への攻撃やランサムウェアなど金銭がからむ活動に主力を置いているが、2019年末から22年1Qにかけて、EU圏を狙ったスパイ活動が確認されている。
株式会社テリロジーワークスは2月16日、「日本を標的としたサイバー攻撃:2020年の概観と2021年への予測」と題したホワイトペーパーを公開した。
CrowdStrike の OverWatch レポート最大の特長を一言でいえば「双方ハイエンド」である。彼らが「 PANDA 」と呼ぶ、GDP 世界 2 位の国家が支援する攻撃者をはじめとして、技術と資金と人材に恵まれ計画性と組織力を背景に持つ、サイバー攻撃の研究だけに特化している。
11 月は日本でのインシデント報告も散見され、特定国からのサイバー攻撃が活気付いている印象がありました。特に、IT サービスプロバイダーを介したサイバー攻撃は、諸外国を含め流行しており、組織規模は関係なく警戒が必要です。
何かと諜報活動に利用されている印象のある Linkedin ですが、在宅勤務者の増加で、悪用リスクはこれまで以上に増大するのではないでしょうか。副業を認める企業も増加傾向にあると言われています。これまで以上にターゲットへ接近しやすくなることは想像がつきます。
株式会社カスペルスキーは10月15日、2018年初めから2019年初めにかけて活動が行われたとみられる製造業の企業を限定して標的にした一連の高度サイバー攻撃(APT)を発見したと発表した。
国家支援のハッカーや APT など「尖った攻撃に対応するには尖ったサービスでなければ」とお考えになる方が多いです。「一番尖ったソリューションはないか」というようなお問い合わせをいただくことがあります。
Interop2020で、ATT&CKフレームワークの概要とこれを2015年の年金機構のインシデント(124万件以上の個人情報が流出したとされる)にあてはめるとどうなるかを考察したセッションが行われた。その内容を紹介する。
NTTデータは、サイバーセキュリティに関するグローバル動向四半期レポート(2020年1月~3月)を公開した。
CrowdStrike 社が最新の「 OverWatch 2019年 中間レポート」をとりまとめ公開した。OverWatch は、政府からの委託や、犯罪を目的として、高度な技術を使って企業・組織を継続的に狙う攻撃者グループを捜し出すことが主な任務だ。
ロシアによる国家支援型サイバー攻撃は1996年の「Moonlight Maze」が最初といわれている。米国の兵器に関する情報を狙ったサイバーエスピオナージで、現在のAPT攻撃の源流といってもいいかもしれない。
私たちはこれまで、国家主導の犯罪グループや金銭を目的としたネット犯罪者、ハクティビストなど、さまざまな形態・規模の攻撃者グループを合計100以上も追跡してきました。
カスペルスキーは、Kaspersky Labのグローバル調査分析チーム(GReAT)による「APTレポート: 2018年第2四半期」を発表した。
インテリジェント ウェイブは、イスラエルのITセキュリティベンチャーであるSecBI社と国内販売契約を締結し、APT攻撃予兆自動検出ソリューション「SecBI」の販売を開始した。
「 『有事』の経験をあまり持たない企業の場合、『有事』 『インシデント』という言葉に惑わされ、混乱に陥るケースも見受けられます。」
彼らが何かしらの悪事を働くために「真っ当なドメイン」を模していることは明らかだ。OpenDNS の研究は、インターネットに登録されている無数のサイトから、そのようなドメインを自動的に識別する手法を示している。
「多くのデータが集まる法律事務所も標的とされている――弁護士を経由するすべてのものは、取引をするうえで明らかに興味ぶかい。法律事務所は縦断的な業務を行う傾向があり、それはAPTにとって合理的だ。
また、この攻撃は非常に集中的であるのが特徴だ――多くの場合において、攻撃者は自分が何を探しているのかを攻撃の前に理解していた。すぐに目的のファイル名は特定され、アーカイブされ、C&C に転送された。
本稿では、これまで蓄積したSAツールの回答データの統計を提示、分析し、今後のセキュリティ計画や投資方針を策定する際の判断の一助となるような、概略的な提言を行う。
「誰もが中国に執着している現在、ロシアの地下組織は、素敵な収入源(米国)から『甘い汁』を吸い続けることができる」と、サイバー犯罪研究者の Dancho Danchev は話した。