児童や生徒がトラブルに巻き込まれた経験のある教育関係者は6割強(デジタルアーツ)

2016年3月23日(水) 08時00分
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情報モラル教育の実施状況の画像
情報モラル教育の実施状況
保護者から相談を受けた経験の画像
保護者から相談を受けた経験
児童・生徒がトラブルに遭遇した経験の画像
児童・生徒がトラブルに遭遇した経験
デジタルアーツ株式会社は3月22日、教育関係者を対象に実施した情報モラル教育についてのアンケート調査の結果をまとめ、発表した。この調査は、同社が自社ホームページで無償提供している、情報モラル教育の学習資料をダウンロードした教育関係者を対象に実施したもの。有効回答数は77。

調査結果によると、情報モラル教育の実施状況は、児童・生徒向けは「している」が79.2%、「していない」が15.6%、「検討中」が5.2%。保護者向けは「している」が50.6%、「していない」が39.0%、「検討中」が10.4%であった。情報モラル教育の必要性については、児童・生徒向けで92.2%、保護者向けで72.7%が「非常に重要」と回答している。

特に教育・指導が必要だと思う事項は「SNSへの個人が特定できる情報や写真、動画の投稿」が97.4%、「メールやメッセージアプリを使ったいじめ」が82.9%、「炎上を引き起こすような書き込みや投稿」が77.6%となった。実際に児童・生徒がトラブルに巻き込まれたケースは、全体の63.6%が経験しており、その内容は「誹謗中傷の書き込みをされた」が73.5%、「誹謗中傷の書き込みをした」が67.3%、「個人情報をインターネットに公開した」が61.2%となっている。
《吉澤 亨史》

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