権威・キャッシュDNSサーバの兼用による危険性について注意喚起を発表(JPRS)

2012年7月5日(木) 18時19分
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株式会社日本レジストリサービス(JPRS)は7月4日、「権威・キャッシュDNSサーバの兼用によるDNSポイズニングの危険性について」を発表した。これは、レンタルサーバサービスやDNSアウトソーシングサービスなどにおいて、事業者が顧客のドメイン名(ゾーン)を収容するための権威DNSサーバと、顧客のPCやサーバに名前検索サービスを提供するキャッシュDNSサーバを同一のサーバで兼用している場合、いわゆるDNSポイズニング(毒入れ)や、ドメイン名の引っ越しが妨げられる危険性があるというもの。

特に、事業者が提供するサービスやシステムにおいて顧客が作成するゾーンの内容のチェックや制限が不十分であった場合、任意の名前に対するDNSポイズニングの恐れがあるため、極めて危険な状態となる。DNSポイズニングが成立した場合は、アクセスの誘導やフィッシング、クッキーの改変、メールの盗難、SPFレコードの偽装による成りすましメールの発信などに悪用される危険性がある。また、ドメイン名の引っ越しが妨げられることで、当該ドメイン名の運用に悪影響を及ぼす危険性がある。JPRSでは、同サービスが6月22日に公開したドメイン名ハイジャックの危険性への対策に加え、当該権威DNSサーバとキャッシュDNSサーバの分離が必要としている。
《吉澤 亨史》

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