2025年の夏、スマホユーザーにとって大きなニュースとなったのが「ソフトバンクとドコモの事務手数料の値上げ」です。
ソフトバンクとNTTドコモという2大キャリアが、相次いで事務手数料の引き上げを発表しました。特にソフトバンクは、これまで無料で行えていたオンライン手続きにまで料金を課すことになり、利用者から驚きと不満の声が広がっています。
新規契約やMNP（他社からの乗り換え）、機種変更などのタイミングで必ず発生し、知らないうちに数千円単位の出費となります。
近年は「オンラインなら無料」という流れが主流になっていただけに、ソフトバンクがオンライン手数料を有料化したことは業界の大きな転換点といえるでしょう。
一方で、ドコモは店頭での手数料を4,950円に値上げしながらも、オンラインでの手続きについては無料を維持しています。この方針の違いは、今後の契約者数の動きやキャリア選びに影響を与える可能性が高いです。
さらに、ワイモバイルやLINEMOといったソフトバンク系列のブランドも同様に値上げの対象となっており、「安さ」を重視してきた格安ブランド利用者にとっても見逃せないポイントとなっています。
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ソフトバンクの事務手数料を値上げ！実質1,100円で済む裏技
ソフトバンクは2025年8月20日から、事務手数料の大幅な見直しを実施しました。
今回の改定は、これまで「無料」で済ませられたオンライン手続きにまで費用がかかるようになった点が最大の特徴です。
ユーザーにとっては、従来の感覚からすると「え？そこまで有料にするの？」と驚きを隠せない内容となっています。
| 手続き方法 | 改定前事務手数料 | 改定後（2025年8月20日〜） |
|---|---|---|
| 店頭（ショップでの契約・機種変更） | 3,850円 | 4,950円 |
| オンライン（Web／My SoftBank） | 無料 | 3,850円 |
※金額はすべて税込
店頭とオンラインでの事務手数料の違い
これまでソフトバンクでは、店頭での契約や機種変更の場合は 3,850円（税込） の事務手数料がかかっていました。
一方、オンライン（My SoftBankや公式Webサイト）からの手続きについては長年無料で、ユーザーにとって大きなメリットとなっていたのです。
つまり、どの方法で手続きをしても「必ず費用が発生する」という仕組みに変わったのです。
従来の「オンラインなら無料」というメリットは完全に消失しました。
特にLINEMOのように「オンライン専用ブランド」として人気を集めていたサービスにとっては、大きな方針転換といえるでしょう。
ソフトバンクがオンライン手続きを有料化した理由
今回の値上げには、背景として人件費やシステム運営コストの増大があります。
キャリア各社はここ数年、ショップの人件費削減を目的に「オンラインでの手続きを推奨」してきましたが、実際にはオンライン契約をサポートするシステムやカスタマーセンターの維持にコストがかかっていました。
さらに、携帯料金そのものの値下げ圧力が続く中で、事務手数料のような「スポット収益」でコストを回収しようとする動きが強まっています。
ソフトバンクの系列ブランド（ワイモバイル・LINEMO）も事務手数料の値上げ対象
今回の改定はソフトバンク本体だけにとどまりません。
グループブランドである ワイモバイル、そしてオンライン専用の LINEMO も同様の値上げ対象となりました。
- ワイモバイル：店頭4,950円、オンライン3,850円
- LINEMO：オンライン3,850円（従来は完全無料）
LINEMOに関しては、これまで「事務手数料無料」が他社と差別化できる大きな魅力でしたが、それが消滅したことで「楽天モバイルなど無料維持のキャリアと比べて優位性が薄れた」との指摘も出ています。
還元施策で実質1,100円の負担にできるケース
もちろん、ソフトバンク側も利用者の反発を和らげるための対策を用意しています。
それがPayPayカードを利用したポイント還元施策です。
- 通常の契約手続きで1,100円相当を還元
- ソフトバンク・ワイモバイル・LINEMO間のブランド移行では、店頭：最大3,850円相当、Web：最大2,750円相当
条件を満たせば実質1,100円の負担で利用できるものの、PayPayカードを所有していないユーザーにとっては新たにカードを作る必要があり、誰もが簡単に恩恵を受けられるわけではありません。
「値上げと同時にカード利用を促す戦略では？」といった声も聞かれる部分です。
- ソフトバンクは店頭4,950円、オンライン3,850円に改定
- LINEMOやワイモバイルも対象 → 格安ブランド利用者にも直撃
- 背景には人件費・システム維持コスト増、料金値下げの補填
- PayPayカードを利用すれば実質1,100円の負担に
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ソフトバンクの事務手数料は機種変更・MNPでも発生！解約は不要
ソフトバンクの事務手数料は「契約や機種変更といった、利用者が回線契約に関わる大きな手続きを行う場面」で必ず発生します。
普段の利用料金には含まれていないため、手続きをするタイミングで初めて請求されるケースが多く、思わぬ出費となりがちです。
| 手続き内容 | 店頭（ショップ等） | オンライン（Web/My SoftBank） | 補足 |
|---|---|---|---|
| 新規契約 | 4,950円 | 3,850円 | 端末購入の有無にかかわらず発生 |
| MNP（他社→ソフトバンク、ブランド間移行） | 4,950円 | 3,850円 | 転出時は手数料なし |
| 機種変更 | 4,950円 | 3,850円 | オンラインでも有料化 |
| 解約 | 無料 | 無料 | ただし関連手続きは別途費用発生の可能性あり |
※すべて税込／2025年8月20日以降の料金
ソフトバンクを新規契約する場合の事務手数料
初めてソフトバンクに加入する際には、必ず事務手数料がかかります。SIMカードの発行や回線登録、システム処理といったコストが含まれているためです。
これまでオンラインなら無料だった新規契約も、現在では3,850円が必要になり、店頭で契約すると4,950円に上ります。
利用者からすると「契約時に端末代や月額料金に加えてさらに数千円」という印象になり、初期費用を抑えたい方には負担感が強くなりました。
ソフトバンクにMNPで転入する場合の事務手数料
他社からソフトバンクに番号そのままで乗り換えるMNPでも、同じように事務手数料が発生します。
また、ソフトバンク系列のブランド間（ソフトバンク⇔ワイモバイル⇔LINEMO）の移行でも費用は変わりません。
店頭：4,950円
Web：3,850円
注意したいのは「MNP転出」についてです。
ソフトバンクから他社に乗り換える場合は、事務手数料ではなくMNP転出手数料が関わります。
現在は基本無料化されていますが、過去には転出時にも費用が発生していたため、古い情報と混同しないようにしましょう。
ソフトバンクで機種変更する場合の事務手数料
同じソフトバンク回線を使い続けながら新しいスマートフォンに買い替える「機種変更」も事務手数料の対象です。
店頭での手続きはもちろん、ソフトバンクオンラインショップから端末を購入した場合も3,850円が必ずかかります。
これまではオンラインショップを利用すれば無料だったため「安く手続きできるルート」として人気がありましたが、そのメリットは消えました。
ソフトバンクを解約の場合
ソフトバンの解約そのものには事務手数料はかかりません。
ただし、解約に関連する別の手続きでは注意が必要です。
たとえば「SIMカードの再発行」や「MNP転出に関連した手続き」などが発生すれば、別途費用がかかる場合があります。
つまり「解約するだけなら無料だが、乗り換えやSIM再発行を伴うと有料」という形になります。
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ソフトバンク・au・ドコモ・楽天の事務手数料を比較
ソフトバンクの事務手数料改定はユーザーにとって大きな負担増ですが、他キャリアと比べることでその位置づけがより明確になります。
ここではドコモ、au、楽天モバイルの最新状況を整理し、ソフトバンクとの違いを見ていきましょう。
| キャリア | 店頭での契約・機種変更 | オンラインでの契約・機種変更 | 特徴 |
|---|---|---|---|
| ソフトバンク | 4,950円 | 3,850円 | すべて有料。系列ブランド（ワイモバイル・LINEMO）も対象 |
| ドコモ | 4,950円 | 無料 | 店頭は値上げしたが、Web無料を維持 |
| au | 3,850円 | 3,850円 | 店頭もWebも有料。今後の改定に注目 |
| 楽天モバイル | 無料 | 無料 | すべての手続きで無料を維持 |
ドコモは2025年9月5日から事務手数料を改定し、店頭やコールセンターでの手数料を 4,950円（税込） に引き上げます。
ただし、オンラインでの手続きについては無料を維持しています。
ドコモはユーザーにオンライン手続きを強く促すことで、コストを抑えつつ利便性を維持しようとしています。
au（KDDI）についても、従来の事務手数料は3,850円（税込）が基本ですが、今後ソフトバンクやドコモに追随する動きがある可能性が高いと見られています。
現時点ではWebでも有料が基本ですが、ソフトバンクのように「無料から有料化」したのとは事情が少し異なります。
楽天モバイルは現在も新規契約・MNP・機種変更すべての事務手数料が無料です。
この「手数料ゼロ」は、オンライン専用ブランドだったLINEMOの強みを完全に奪う形になり、ユーザーにとって非常に魅力的です。
料金面でもシンプルでわかりやすく、事務手数料を理由に楽天へ乗り換える人が増える可能性もあります。
- ソフトバンクは「Webも有料化」でユーザー負担が最も大きい
- ドコモは「店頭値上げ・Web無料維持」でバランス型
- auは従来通り3,850円で横並びだが、今後の値上げに要注意
- 楽天モバイルは「完全無料」でコスト面では圧倒的に有利
ソフトバンクとドコモの差は「Webが有料か無料か」に集約されます。今後、ユーザーが手続きをオンライン中心にシフトする流れを考えると、この差は小さくないでしょう。
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ソフトバンクの事務手数料以外の手数料一覧まとめ
ソフトバンクで発生する「手数料」は、実は事務手数料だけではありません。
携帯電話の契約や機種変更以外にも、ブロードバンドサービスや支払い方法によって追加で費用がかかるケースがあります。
利用者によっては見落としやすいポイントなので、あらかじめ把握しておくことが大切です。
| 手数料の種類 | 対象サービス／内容 | 改定前 | 改定後 |
|---|---|---|---|
| 事務手数料 | 携帯の新規・MNP・機種変更 | 店頭3,850円／Web無料 | 店頭4,950円／Web3,850円 |
| ブロードバンド関連 | SoftBank 光、SoftBank Airの契約・移転など | 3,300円 | 4,950円 |
| 払込処理手数料 | コンビニ払い等（口座振替・カード払い以外） | 220円 | 330円 |
| 104番号案内サービス | 電話番号案内（104利用時） | 220円 | 440円 |
ブロードバンド関連の手数料
ソフトバンクは「SoftBank 光」や「SoftBank Air」といった固定回線サービスも提供しています。
これらのサービスに関しても、契約や移転、サービス変更時には手数料が発生します。
- 以前：3,300円（税込）
- 改定後：4,950円（税込）
携帯電話と同様に、光回線やホームルーターでも値上げが行われている点は見逃せません。
スマホとセットで利用している家庭にとっては、契約更新や移転の際に思わぬ出費につながります。
支払い関連の払込処理手数料
毎月の利用料金をコンビニ払いなどで支払っている場合に発生するのが「払込処理手数料」です。
口座振替やクレジットカード払いに設定していれば無料ですが、それ以外の支払い方法では以下のように費用がかかります。
- 以前：220円（税込）
- 改定後：330円（税込）
対象となるのは携帯電話契約だけでなく、ソフトバンク光やでんき、ガスといった関連サービスの料金支払いも含まれます。
つまり「毎月の支払い方法次第で年間数千円の差」が出てしまうこともあるのです。
104番号案内サービスの利用料
携帯電話から「104」で番号案内サービスを利用する場合にも、手数料がかかります。
- 以前：220円（税込）
- 改定後：440円（税込）
ただし、視覚障がい者や上肢に障がいのある方は無料で利用できる制度があり、別途申請が必要です。
一般ユーザーが気軽に利用すると「通話料とは別に440円」という出費になるため、注意が必要です。
- ソフトバンクでは「スマホ契約」以外にも複数の手数料が存在する
- 光回線やホームルーターでも同じように4,950円の事務手数料がかかる
- 支払い方法を工夫するだけで「払込処理手数料」を節約可能
- 104番号案内は便利だが、利用ごとに440円かかるため注意が必要
事務手数料の値上げによるワイモバイルとLINEMOへの影響
今回の事務手数料改定は、ソフトバンク本体だけでなく、グループブランドである ワイモバイル と LINEMO にも適用されます。
特に「格安ブランド」や「オンライン専用ブランド」として人気を集めてきた両サービスにとって、事務手数料の値上げはユーザーの契約動向に大きな影響を与える可能性があります。
ワイモバイル・LINEMO事務手数料まとめ表は以下です。
| ブランド | 店頭手数料 | オンライン手数料 | ポイント還元策 |
|---|---|---|---|
| ワイモバイル | 4,950円 | 3,850円 | PayPayカードで最大3,850円還元 |
| LINEMO | なし | 3,850円（従来は無料） | PayPayカードで最大2,750円還元 |
ワイモバイルの場合
ワイモバイルはソフトバンクのサブブランドとして、家族割や光回線とのセット割が魅力でした。料金は大手より安く、契約のしやすさから幅広い層に支持されています。
今回の改定により、ワイモバイルの事務手数料も以下のようになります。
- 店頭：4,950円
- オンライン：3,850円
つまり、ソフトバンク本体とまったく同じ料金体系になったのです。
これにより「安いブランドだから初期費用も安い」というイメージは崩れ、長期的には契約の敷居がやや高くなると考えられます。
ただし、ワイモバイルは実店舗でのサポートを受けられる点が強みのため、手数料がかかっても安心を重視する層には一定の支持が続くと見込まれます。
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LINEMOの場合
より大きなインパクトがあるのはLINEMOです。
LINEMOは「完全オンライン専用ブランド」として、シンプルな料金体系と「事務手数料無料」という強みで多くのユーザーを獲得してきました。
店舗での契約は存在しないため、唯一の手続きルートであるオンラインに費用が発生するのは大きなデメリットです。
LINEMOのユーザー層はコスト意識が高い人が多いため、今回の改定をきっかけに「楽天モバイルなど無料維持のキャリア」へ流れる可能性も否定できません。
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事務手数料回避が肝！？ユーザーがお得に使うための方法
事務手数料が値上げされた今、利用者としては「どうやって少しでも負担を減らすか」が重要になります。
ソフトバンクや系列ブランドを利用する場合でも、工夫次第で実質的な出費を抑えることが可能です。ここでは代表的な方法を紹介します。
ソフトバンク敬礼を選ぶならPayPayカードを活用する
今回の改定と同時に導入されたのがPayPayカードによるポイント還元です。
- 通常契約で 1,100円相当を還元
- ソフトバンク⇔ワイモバイル⇔LINEMO間のブランド移行では、最大 3,850円（店頭）／2,750円（Web） を還元
つまり、条件を満たせば「店頭での機種変更やMNP手続きでも、実質無料で済ませられるケース」があります。
還元は請求から数か月後にPayPayポイントで付与される仕組みです。
ただしカードを持っていない人は新規で契約する必要があるため、「事務手数料を減らしたいがカードは作りたくない」という層には使いにくい方法でもあります。
楽天モバイルは事務手数料の完全無料を継続
「事務手数料そのものを払いたくない」という方にとっては、キャリアを変えるのも一つの手です。
楽天モバイルは現在も新規契約、MNP、機種変更のいずれも 手数料無料を継続しています。
さらに月額料金もシンプルで安いため、「とにかく初期費用ゼロで始めたい」という人には有力な選択肢です。
ただし、エリアの広さや通信の安定性ではソフトバンクやドコモに劣る面もあるため、「コスト重視」か「通信品質重視」かで判断することが大切です。
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支払い方法を見直して手数料を抑える
意外と見落とされがちなのが「払込処理手数料」です。口座振替やクレジットカード払いに設定していない場合、毎月330円の費用がかかります。
年間にすると約4,000円近い差になるため、これを回避するだけでも大きな節約になります。
- ソフトバンク継続派 → PayPayカードで実質無料化を狙う
- キャリア変更も検討 → ドコモのオンライン無料・楽天モバイルの完全無料
- 支払い方法の見直し → 払込処理手数料を避けて毎月の固定費を削減
【まとめ】今後も大手キャリアで値上げが続く可能性
今回のソフトバンクとドコモの事務手数料改定は、ユーザーにとって「手続きをどうするか」に直結する大きな変化でした。
特にソフトバンクは、長らく無料だったオンライン手続きまで有料化したことで、実質的にすべての手続きで費用が発生する形となり、負担感が強まっています。
一方でドコモは、店頭の手数料を4,950円に値上げしながらも、オンライン手続きの無料を維持しました。
ユーザーに「Webで手続きをすればお得に利用できる」という選択肢を残した点は、ソフトバンクとの大きな違いです。
また、ワイモバイルやLINEMOも同様に値上げが適用されたことで、サブブランド利用者にも直接的な影響が広がっています。
特にLINEMOは「オンライン専用・手数料無料」という強みを失ったことで、楽天モバイルのように無料を維持するキャリアとの差が鮮明になりました。
ただし、ソフトバンクはPayPayカードによるポイント還元を組み合わせることで、実質的に手数料を軽減できる仕組みも導入しています。
ユーザーにとっては「カードを作るかどうか」が今後の負担を左右する重要なポイントとなりそうです。
- auは現状3,850円で据え置きだが、今後ソフトバンクやドコモに追随して値上げする可能性がある
- 楽天モバイルが「完全無料」を維持できるかどうかが差別化のカギ
- 各社が手数料以外のキャンペーンや特典でユーザー獲得を狙う動きが強まる可能性
- 消費者は「手数料だけ」ではなく、月額料金・通信品質・キャンペーンを総合的に比較する必要がある
事務手数料の値上げはユーザーにとって歓迎できるものではありませんが、キャリア選びの新たな判断基準になったのは確かです。
これから契約や機種変更を検討している方は、手数料を含めた「トータルコスト」で比較し、自分にとって最もお得で使いやすいキャリアを選ぶことが大切です。
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