株式会社ティエスエスリンクは4月20日、情報漏えい対策ソフト「パイレーツバスター AWP Ver.12.2」を同日から発売すると発表した。
PwC Japanグループは4月19日、日本企業のサイバーセキュリティに関する情報開示を包括的に支援する「サイバーセキュリティ情報開示支援サービス」を同日から開始すると発表した。
サイバートラスト株式会社は4月18日、「AI スキャン診断サービス」を同日から提供開始すると発表した。
日本医師会は、会員向けに「日本医師会サイバーセキュリティ支援制度」を創設した。
EGセキュアソリューションズは、「脆弱性診断内製化支援」の提供を開始した。
株式会社Flatt Securityは4月18日、「セキュリティ診断」の新プランとして「リスクフォーカス型プラン」を同日から提供すると発表した。
株式会社エーアイセキュリティラボは4月15日、脆弱性診断の自動化ツール「AeyeScan」のアップデートについて発表した。
株式会社スリーシェイクは4月13日、自動脆弱性診断ツール「Securify Scan」へのAPI診断機能の追加を発表した。
株式会社ビットフォレストは4月12日、クラウド型Web脆弱性診断ツール「VAddy」に新たに「Advancedプラン」を5月15日にリリースすると発表した。
株式会社インターネットイニシアティブ(IIJ)は4月11日、セキュリティ監視・運用サービス「IIJ C-SOCサービス」にてMicrosoft 365 製品との連携、監視、分析、対応機能を開発し、第一弾として「Microsoft Defender for Endpoint」を追加すると発表した。
株式会社アシュアードは4月10日、セキュリティ担当者がChatGPTの業務利用方針を検討するうえでの留意点をまとめ、同社が運営するクラウドリスク評価「Assured」の特設ページを公開した。
グローバルセキュリティエキスパート株式会社(GSX)、兼松エレクトロニクス株式会社(KEL)および株式会社テリロジーの3社は4月11日、「Technical Knowledge Guardian for OTセキュリティ」を同日から提供すると発表した。
株式会社エーアイセキュリティラボは4月8日、脆弱性診断の自動化ツール「AeyeScan」のアップデートについて発表した。
アラームボックス株式会社は4月5日、省庁・地方自治体が公開する行政処分情報をデータベース化し、法令違反で行政処分を受けた企業の一覧を「アラームボックス 行政処分データ」として提供すると発表した。
株式会社エーアイセキュリティラボは4月1日、脆弱性診断の自動化ツール「AeyeScan」へのAPIスキャン機能を正式リリースしたと発表した。
海外では、「No auth, No mail」という世界が到来しつつあると言われており、今後は認証という仕組みがなければ、メールは信頼できるコミュニケーションツールとして認知されず、企業からの正式な通知といった用途には使いにくくなるかもしれない。
株式会社フューチャースピリッツは4月4日、同社のホスティングサーバ「FutureWeb Pro/FutuerWeb VPS」の無料オプションとして、Webサイトのセキュリティ対策ツール『CMS脆弱性診断サービス』を同日から提供すると発表した。
久しぶりに「その手があったか」と唸ってしまう冴えた回答を聞いた気がした。
IPAは、脆弱性対策情報収集ツールの最新版「mjcheck4」を「JVN iPedia」で公開した。
日本電気株式会社(NEC)は3月29日、顔認証エンジンをベースとしたPCセキュリティソフトウェア「NeoFace Monitor」のパッケージ版とクラウド版で、操作性の改善やMicrosoft Azure AD環境下での顔認証ログオン対応などを強化した新バージョンを発売すると発表した。
本年 2 月、ジェラルドは東京ビッグサイトで開催された「SECURITY SHOW 2023」のために来日した。「DX 後進国」とも言われる日本だが、はたして PACS 分野はグローバルよりも遅れているのか。ジェラルドに話を聞いた。
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