株式会社セキュアブレインは3月2日、ブラウザ上でのJavaScriptの改ざんをリアルタイムに検知し、Webアプリケーションをネット犯罪から守る技術「SecureBrain WTD(Web Tamper Detector)」を開発し、特許を取得したと発表した。
もはやバックアップのような定石的対策だけでは充分とはいえない。セキュリティの運用管理は大きく平時と有事に大別されるが、ランサムの場合有事から対応していたら、たとえば暴露型には打つ手がない。
3月9日木曜日、日本の情報セキュリティ、サイバーセキュリティにおける情報共有の歴史に新しい1ページを開くような「事件」が起こる。
総務省は2月28日、2022年の「サイバーセキュリティに関する総務大臣奨励賞」の受賞者を公表した。
富士ソフト株式会社は2月28日、ファジングテストツール「FFRI Raven」のセキュリティ機能を向上させ、新サービス「Raven for Fuzzing」として3月1日から提供開始すると発表した。
日本プルーフポイント株式会社は2月1日、Emotetの猛威を受け「無料Eメールセキュリティ簡易アセスメント」を先着10社限定でサービス開始した。
2021年に『Age of Rust』がリリース不可になった際にNFTを扱うゲームがガイドライン違反となっていることが明らかになりました。
京セラコミュニケーションシステム株式会社(KCCS)と100%子会社のエムオーテックス株式会社(MOTEX)は2月22日、KCCSのセキュリティ事業を2022年4月1日付けでMOTEXに統合すると発表した。
株式会社セキュアヴェイルは2月21日、株式会社キャリアヴェイル、株式会社LogStareらグループ3社のサービス向上や営業強化を目指し、那覇市久米にカスタマーサービスセンターを開設すると発表した。
株式会社イエラエセキュリティは2月22日、サイバーセキュリティ人材育成プログラム「イエラエアカデミー【日本語版】オフェンシブセキュリティ資格取得コース」の提供を発表した。米国Offensive Security社との共同資格取得コースとして提供する。
株式会社クラフは2月22日、「誰の手にもセキュリティがいきわたる社会」を目指すプロジェクト「S4」のティザーサイトを公開した。
数千万ドル稼いだ組織に対して、クッパの実生活は質素な暮らしぶりだったようです。
ハートランド・データ株式会社は2月16日、イスラエル Cybellum社と代理店契約を締結し、ソフトウェアの脆弱性管理ソリューション「Cybellum」の販売開始を発表した。
こういったものって割とテクノロジーが占める割合が多いので、割れることもあるんですけれども、大体皆さんがそろう傾向にあるというのは CODE BLUE でも同じだと思います。
株式会社インターネットイニシアティブ(IIJ)は2月17日、同社が提供するモバイルサービス(NTTドコモ回線)での「危険SMS拒否設定」機能を3月中旬から提供すると発表した。
チートに関してデータ収集をしつつ、チーターの攻撃を緩和する処理をしていることも紹介しています。
脆弱性診断や監視サービスを提供する株式会社クラフが、2022年2月22日火曜日のCBT(クローズドベータテスト)版リリースに向けて最終段階の準備を進めているプロジェクトがS4(エスフォー)である。
株式会社ラックは2月16日、Snyk社が開発・提供するソフトウェア開発者向けのセキュリティ対策ソリューション「Snyk」の同日からの提供開始を発表した。
SBペイメントサービス株式会社(SBPS)とForter Pte Ltdは2月16日、両社で提携し、Forter Pte Ltd提供の不正検知サービス「Forter」をSBPSのオンライン決済サービスで取り扱い開始すると発表した。
Stellar Cyber Inc.は2月16日、あらゆるEDRからデータを統合し増幅する「Universal EDR」を発表した。
インド準備銀行( RBI )は同国の金融部門に対し、IT 業務のアウトソーシングが「金融、業務運営、風評における重大なリスクを引き起こしかねない」 と警告した。
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