講演レポート
日本史のあの偉人を超限戦アクターにたとえた「サイバー戦国絵巻その弐」
2024.04.20（土）
Proofpoint 創業者のエリック・ハーンは、電子メールを使ったグループウェアを開発する企業を創業し、成長した事業を Netscape 社に売却、そのまま Netscape の CTO に就任した。その後、自身が開発した言語解析エンジンを活用しスパムメール対策の製品を開発、2002 年に再び事業を興す。Proofpoint の誕生である。
2012 年の米 NASDAQ 市場への上場は、この堅実なメールセキュリティ企業の転機となった。戦略的だが一貫性のある M＆A をくり返し、極めて独自の存在感を持つセキュリティ企業に成長していく。2013 年には MTA（メール転送エージェント）のデファクト Sendmail 社を買収しメールセキュリティジャンルでの地歩を固めた。
特筆すべきは、2018 年のアウェアネストレーニングの大手 Wombat Security Technologies 社と、2019 年の内部犯行対策大手 ObserveIT の買収である。現在「メールセキュリティ」「アウェアネストレーニング」「内部犯行対策」という 3 つのサービスをコアにして「ピープルセントリックセキュリティ」を標榜し、セキュリティ対策の一丁目一番地にして、最も困難と考えられてきた「人間の脆弱性」対策領域に正面から挑戦している。
人の脆弱性への対策サービスの多くは、根本的な解決を最初から放棄し、「標的型攻撃メール訓練 ○回実施」「講習 年○回実施」「オンライントレーニング視聴 のべ○○時間」など、事故発生後の責任逃れを保証してくれる、いわば「アリバイ提供サービス」と化しているきらいがある。
そのような状況の中で Proofpoint は「 Very Attacked People（最も攻撃される可能性のある社内の人物）」などの同社独自の概念を提唱しロジカルで定量化したアプローチを取る点に決定的な差がある。
2020年には、FireEye や Cybereason のカントリーマネージャーとして、両社の国内シェア爆上げに豪腕をふるった茂木正之が代表取締役社長に就任、長年課題とされてきた同社製品の日本語ローカライズ版を、就任から 1 年で提供開始させるなど、「日本の企業文化・日本の商習慣が求める人間の脆弱性への対策サービス」の提供に期待を集める。
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日本プルーフポイント株式会社は5月31日に、「DMARC Conference 2024」を大手町プレイスホール&カンファレンスで開催すると発表した。
日本プルーフポイント株式会社は4月3日、クラックされた海賊版のビデオゲームや関連コンテンツを宣伝し、マルウェアを配布している複数のYouTubeチャンネルを特定したと同社blogで発表した。
日本プルーフポイント株式会社は3月27日、電子メール経由の情報漏えいを阻止する「Adaptive Email Data Loss Prevention（DLP）」の一般提供を開始すると発表した。
FBI によると、昨年 2023 年に国民から報告されたサイバー犯罪の被害届件数は 79,474 件のみ増加し、わずかな増加にとどまりました。しかし損失額は 125 億ドル（約 1 兆 8750 億円）を超え、2022 年から 22 ％増加し、2023 年は過去最高を記録しています。
2023 年 11 月下旬、プルーフポイントのリサーチャーは、クレデンシャルフィッシングとクラウドアカウント乗っ取り（ATO）のテクニックを統合した新たな悪意のある攻撃キャンペーンを検知しました
日本プルーフポイント株式会社は2月27日、第10回目となる年次レポートの最新版「2024 State of the Phish」（英語版）を発表した。
一連の攻撃を計画的かつ的確に運用することで家康は、まず冬の陣で、戦わずして大坂城の堀を埋めさせることに成功している。これらの主に「情報を用いた工作」を増田は「家康の超限戦」と名づけ、現代の世界各国間で行われていることと同様であると警鐘を鳴らした。
日本プルーフポイント株式会社は1月23日、国内企業と海外企業におけるメール認証の調査結果をもとに安全性について分析を行い、日本における現状と課題、考察をまとめ発表した。
残念ながら日本においては Quarantine（隔離）と Reject（拒否）に到達しているのは日経225企業の 13 % にとどまっています。つまり残りの 47 % の企業はモニタリングのみで DMARC対応に着手した段階であって、まだ詐欺メール対策として実効性を持っているわけではありません。
テクマトリックス株式会社は、オンラインセミナー「今更聞けないDMARC！ なりすましメール対策に有効なメール認証を徹底解説」を1月24日に開催する。
2024 年を見据えると、サイバー脅威は変わらず人を狙い続け、防御する側は攻撃の連鎖を断ち切るために異なるアプローチを取らざるを得なくなるでしょう。
技術者としての腕一本で世を渡りセキュリティの未開領域を切り開いてきた人物のキャリアに関する取材は本誌 ScanNetSecurity がよく扱うテーマである。
Googleは、2024年2月から、Gmailアカウントにメッセージを送信する際にメール認証が必要になると発表しました。Gmailアカウントに1日あたり5,000通以上のメールを送信する大量送信者は、さらに多くの要件を満たす必要があります。
日本プルーフポイント株式会社は10月30日、Tessian社買収に関する正式契約の締結について発表した。Tessian社の買収は、必要な規制当局の承認などの慣習的な完了条件に従い、2023年後半から2024年前半に完了予定となっている。
昨年 PCI DSS V4.0 が発表されたことをふまえ、2025 年 3 月に義務化される、フィッシング対策メカニズムの要件にどのように対応できるかについて考えてみましょう。
日本プルーフポイント株式会社は10月3日、第2回目となる年次レポート「Cybersecurity：The 2023 Board Perspective」の日本語版「取締役会におけるサイバーセキュリティの展望2023」を発表した。
日本プルーフポイント株式会社は11月2日に、NPO法人CIO Loungeが主催するテーマ別検討会で基調講演を行うと発表した。
日本プルーフポイント株式会社は9月20日、サイバー犯罪の脅威に中国製マルウェアが本格的に参入したと発表した。
日本プルーフポイント株式会社は9月12日、セキュリティ意識向上ソリューションの新機能とコンテンツをバーチャルイベント「Proofpoint Wisdom 2023」で発表した。
日本プルーフポイント株式会社は9月6日、組織が直面している最大のリスクに対処する統合ソリューションを年次カンファレンス「Proofpoint Protect 2023」で発表した。
リバースプロキシの脅威（特に EvilProxy）は、今日のダイナミックなサイバー情勢における強力な脅威であり、過去の性能の低いフィッシュキットとはまったく異なります。その人気は著しく上昇し、組織の防御戦略において決定的なギャップを露呈しています。
