マルウェアの中には、攻撃検知を回避するため、実行中のプロセスメモリを悪用して悪意のあるコードを実行するものがある。これがやっかいなのは、メモリは、そのアプリケーションやプロセスが終了すると、その領域は開放され再利用されて痕跡が残らないことだ。
一般社団法人JPCERTコーディネーションセンター(JPCERT/CC)は12月23日、2021年10月から12月の振り返りを発表した。
Active Directory の中のオブジェクトは日々、瞬間ごとに変化していきます。その中で、いつ弱点が発生するかは予測できません。今日検査をして大丈夫だったからといって、明日もそうとは限らないのです。
英国の警察は、NHS(国民保険サービス)データベースへのアクセス権を持つ者たちが、NHS ワクチンパスポートアプリに登録するための偽のワクチン接種状況情報を販売したとされる事件を受け、過去数ヶ月の間に相次いで容疑者を逮捕した。
年に 2 ~ 3 回かそこら発生する障害の復旧を速くする以外の監視の目的などないのでは、と思うかもしれないが、ここに CustomerStare は、DX時代にふさわしい新しい目的を追加しようとしている。いわばネットワーク監視の再定義だ。
工場SOC、ビルSOCについて、Interop Tokyo 2020のカンファレンスセッション「スマートビルのサイバーセキュリティ対策 ~AI活用異常検知とビルシステム向けSOCサービス~」での発表内容を元にまとめてみたい。
第2回目は、電子メールのごく初期から今日まで、不本意ながら古くて長いお付き合いが続いているマルウェアについて、電子メールネットワークの変化とそれにともなって必要とされる今後の対策を取り上げる。
米Digicert社は、同社のサイバーセキュリティ専門家チームによる「デジサート2022年 情報セキュリティ予測」を発表した。
CrowdStrike のクラウドセキュリティポスチャー管理ソリューションである Falcon Horizon は、パブリッククラウドサービスの監視機能を備えており、展開の拡大によって生じる潜在的な問題を企業がプロアクティブに特定・解決するうえで役立ちます。
セキュリティ対策は組織全体への展開を前提とした大きなプロジェクトになりがちですが、現状のリスクを可視化することにより、セキュリティ対策に柔軟性と即効性を持たせることができるようになってきました。
株式会社セキュアヴェイルと株式会社LogStareは12月13日、同社及び同社グループ製品におけるLog4jの影響について発表した。
今回はいわば襲名披露記事なのであるから、きっと無難な所信表明に終始するかと思いきや、いきなり初回から「ベンダーの煽り」問題という物騒なテーマを頼んでもいないのにぶち込んできた。きっととても正直な人なのだろう。
株式会社LogStareは「ログを見つめる(Stare)」というその名の通り、お客様のネットワーク環境に設置されたセキュリティ機器から出されるログを収集分析し、検知やアラートを行なうセキュリティ運用プラットフォーム「LogStare」を開発・提供しています。
2021 年 10 月 18 日は、ランサムウェア業界にとって厄介な一日だった。まず、ランサムウェアREvil を運営する犯罪組織のサーバに何者かが侵入、それに続いて、重要な役割を担う 3 名の人物が職を変えたのだ。
株式会社建設システムは12月8日、同社を装った迷惑メールへの注意喚起を発表した。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)は12月9日、Emotetの攻撃活動再開後の状況について発表した。
住友生命保険相互会社.は12月8日、同社を装った不審サイトや不審メールへの注意喚起を発表した。
株式会社Kyashは12月8日、Kyashを装うフィッシングサイトへの注意喚起を発表した。
一般財団法人日本建設情報総合センター(JACIC)は12月7日、コリンズ・テクリスとの関連を装った不審メールへの注意喚起を発表した。
オーストリア戦略政策研究所(ASPI)国際サイバー政策センターの論文によると、中国が国内インターネットガバナンスモデルの輸出を積極的に試みているという。
11 月は、中国の APT グループによるものとみられるサイバー活動が ASEAN 地域や日本国内で観測されています。南シナ海情勢に関連した動きとみられ、主に安全保障に関連した諜報活動の一環とみられます。
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