2024.04.19（金）
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「IoTサイバーセキュリティ認定ラボ」の創設を記念して、無料オンラインセミナー「IoTセキュリティのあるべき姿」を開催。昨今のサイバーセキュリティを取り巻く環境について、また世界の最新事情や国内の実例を交えご紹介しましたので、レポートします。
富士通株式会社は5月25日、同社がプロジェクト運営に社内外の関係者と情報共有するためのツール「ProjectWEB」を利用する一部プロジェクトに第三者から不正アクセスがあり、保存されている顧客から預った情報の一部が不正に窃取されたことが判明したと発表した。
トレンドマイクロ株式会社は5月24日、「不正注文」で国内オンラインショップサイトを侵害する攻撃キャンペーン「Water Pamola」について同社のブログで発表した。
海外ではパスワード付き Zip ファイルがメールで来ると「マルウェア(ウイルス)が来た！」とセキュリティチームで盛り上がるという話もあるなど、その扱いが日本とはまったく違った状況です。
トレンドマイクロは、「ランサムウェアを用いるサイバー犯罪者グループ『Darkside』」と題する記者説明を開催した。
一般社団法人JPCERTコーディネーションセンター（JPCERT/CC）は5月20日、2021年2月頃に確認した仮想通貨マイニングツールのXMRigの設置を狙った攻撃についてブログで紹介した。
今回は2 人のイエラエメンバーにIoT や車など、ハードウェアを伴うセキュリティ脆弱性とその対策について、顧問・川口 洋が詳しく聞きます。どうぞお楽しみください！
Whoscall株式会社は5月17日、世界のコロナワクチン詐欺の実態の事例についてレポートを発表した。
MITRE Engenuityの評価方法は、勝者を選抜するためのものではありません。むしろ、「敵の攻撃情報を得て、ノイズが排除された完璧な状況下において、特定のATT&CKで定義される攻撃手法に製品ユーザーがどのように対処できたか」に注目するものです。
読売新聞社は5月15日、同社が運営するニュースサイト「読売新聞オンライン」に似せた偽のWebページへの注意喚起を発表した。
監視カメラシステムの卸販売などを行う株式会社NSSは5月11日、AHD/SPレコーダーへの第三者からの不正アクセス被害に注意喚起を行った。
株式会社ソースポッドは5月11日、OSINTによる国内銀行130社が所有するドメインアカウント情報の漏えい調査を行い「SP Intelligence Report」として公開した。
この連載で、終わりなき運用現場で直接目撃した出来事のうち、現場の管理者にとどまらず、管理層や経営層にも新しい発見があるような、そして腑に落ちるような、そんな出来事やヒントとなる情報をご紹介していきます。
![彷彿 Stuxnet／セキュリティ業界資金調達史上最高／サプライチェーン対処ベストプラクティス ほか [Scan PREMIUM Monthly Executive Summary] 画像](/imgs/p/WskKra9E7Ikkd0qzSpAbbW8JUgdCBQQDAgEA/34318.jpg)
米国がこれらの 3 カ国によるサイバー攻撃への対応として、経済制裁だけに留まらず、物理的紛争（ドローンによる特定施設への物理的打撃まど）に発展することへの懸念を示しています。
クラウドによって、細かい権限管理やアクセス管理が簡単に自動で行えるようになった。白木氏は、今回のクラスメソッドとイエラエセキュリティの協業によって提供できるようになった価値について「ガードレールでも防ぎ切れない複合的な事故を防げる」点を挙げる。
株式会社SHIFT SECURITYは5月10日、最新のクラウドインシデント事例を解説するウェブセミナーの開催を発表した。
ランサムウェアによる攻撃を行う犯罪者へと企業が保険金の支払いによって被害を免れることを禁止する法律が必要であると、かつてイギリスの政府通信本部（GCHQ）で高い地位に就いていた多くの人物らが最近になって声を上げるようになっている。
内閣サイバーセキュリティセンター（NISC）は4月30日、重要インフラ事業者等に向けてランサムウェアによるサイバー攻撃について注意喚起を行った。
特定非営利活動法人日本ネットワークセキュリティ協会（JNSA）は5月、同協会を騙った振込詐欺への注意喚起をWebサイトで呼びかけている。
「CrowdStrike アドバーサリーカレンダー」は「アドバーサリー（敵性国家）」に関わる、サイバー攻撃に影響を及ぼす可能性がある（あるいは過去影響を及ぼした）地政学的出来事の情報を提供している点に最大の特長があります。記事末尾には当月の記載事項を付記します。
