「国内でもIPv6トラフィックがインターネット総トラフィックの10%を超えようとしています。しかしIPv6の利用が広まる一方で、IPv6に関連するセキュリティ対策までは気がいっておらず、後手に回っている組織が多いようです。」
アカマイは、米Akamai社によるプレスリリースの抄訳として、同社が発行した新たなサイバーセキュリティの脅威に関するアドバイザリ(Threat Advisory)について発表した。
日本IBMは、Tokyo SOCにおいてレンタルオフィスのFAX受信通知を装ったり、実在する企業名およびそれに類似した企業名を騙ったりする不審なメールを日本国内の複数の環境で検知したとして、注意を呼びかけている。
情報処理推進機構(IPA)は28日、特定の組織からの注文連絡などに見せかけた「ばらまき型メール」によるサイバー攻撃が、再度増加しているとして注意を呼びかけた。
情報処理推進機構(IPA)は28日、「海外のSNSからの友達リクエストを承認した結果、他の友人に対して、自分名義の招待メールが勝手に送信された」という相談が急増しているとして注意を呼びかけた。
「DNSSECを利用し、機能させるためには二つの要素が必要です。「名前を管理する人が対応すべきもの」「名前を参照する人が対応するもの」です。今回のチュートリアルは、後者の「名前を参照する人が対応するもの」にフォーカスを当てています。」
中でも、とくに恐ろしい発見は「核施設が『エアギャップされている』という概念」が「神話」であるという点だ。「インターネット接続の商業的利益」が意味しているものは、さらなる原子力施設のネットワーク化である。
「これまで観察されてきた、この『特定の変更』が示しているのは、攻撃者の一面、『新たな産業として、サプライチェーン全域のあらゆるもの』を狙った明確かつ意図的な戦略である」
警察庁は、国内外のIPアドレスに対するリフレクター攻撃と思われるパケットを確認したとして、「@police」において注意喚起を発表した。
IPAは、「サイバーレスキュー隊:J-CRAT」の2015年度上半期(4月~9月)の活動状況を公開した。
岡田:以前は、IPアドレスやASの乗っ取りのほとんどが日常のオペレーションに付随して発生する設定ミスなどが原因でしたが、最近は、明らかに何らかに悪意、しかも強い悪意が疑われる経路ハイジャックが際立っていますね。
頻繁にメディアで見かける「情報漏えい」という言葉が、英語と日本語ではニュアンスが異なっているという。日本語の「情報漏えい」にあたる言葉が、英語では 3 つあると語るのが、三井物産セキュアディレクション株式会社(MBSD)の伊藤 潤である。
国民生活センターは、「マイナンバー制度」導入に便乗した詐欺に用心するよう呼び掛けている。マイナンバーの手続きで、資産や保険の情報を聞く電話や銀行口座を問い合わせる電話などの相談があり、不審な電話などに注意が必要だ。
国立感染症研究所(NIID)は、RSウイルスを病原体とする乳幼児に多い急性呼吸器感染症「RSウイルス感染症」について注意を呼びかけている。RSウイルス感染症は例年夏頃より流行が始まり、秋に入ると患者数が急増する傾向がある。
フィッシング対策協議会は20日、「J:COM」(ジュピターテレコム)を騙るフィッシングサイト(偽サイト)が存在しているとして、注意を呼びかけた。
「身近な攻撃をいくつも例として取り上げ、解説するセッションというのは、なかなか巷にはないのではないかと思います。調査を実施した一つの事例に絞って話をしたり、何かのカテゴリに絞って話されることが一般的で、俯瞰するような内容は少ないですね。」
フィッシング対策協議会は16日、「金融庁」を騙るフィッシングサイト(偽サイト)が存在しているとして、注意を呼びかけた。
BBソフトサービスは、「インターネット詐欺リポート(2015年9月度)」を発表した。
まさしく最悪の、最も野心的なブラックハットたちが、大手組織をハッキングするために取引をしている。これらのサイトは「潜在的な攻撃ポイント」として、贈賄や脅迫に弱い従業員に関する情報さえも販売している。
FFRIは、同社の「FFR yarai」および「FFRI プロアクティブ セキュリティ(Mr.F)」が、バンキングマルウェア「SHIFU」をリアルタイムに検知・防御していたと発表した。
10 月 28 日から 2 日間にわたって新宿で開催される国際サイバーセキュリティカンファレンス「 CODE BLUE(コードブルー)」事務局の篠田佳奈氏に、第 3 回目を迎える本開催について話を聞いた。
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