2024.04.24（水）
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IDC Japanは12日、国内携帯電話およびスマートフォン端末の2014年第4四半期（10～12月）、2014年通年の出荷台数を発表した。
グローバルインフォメーションは、市場調査レポート「サイバーセキュリティ市場の予測」の販売を開始した。
明和製紙原料は、機密文書の処理に関する意識調査の結果を発表した。
インプレスグループのStyle us（スタイラス）が運営する身近系happy共有サイト「gooppy」が100均の使える防災グッズについての投稿を集計。結果は、1位「ウォータータンク」、2位「手動LEDライト」、3位「非常用持出袋」だった。
ファイア・アイは、年次レポート「2015年版M-Trends：サイバー脅威最前線からの見解」を発表した。
CA Technologiesは、「アプリケーション・エコノミーに対応するセキュリティを実現するための8つのステップ」と題したセキュリティに関する調査レポートを発表した。
警察庁は、「治安の回顧と展望（平成26年版）」を公開した。
エフセキュアは、Linuxサーバ管理者へのにアンケートをもとにしたセキュリティレポートを公開した。
日本IBMは、東京を含む世界10拠点のIBM SOCにて2014年下半期に観測したセキュリティイベント情報に基づき、主として国内の企業環境で観測された脅威動向をまとめた「2014年下半期Tokyo SOC情報分析レポート」を発表した。
イードは、日本のエンタープライズ企業における、セキュリティ製品およびサービスの顧客満足度調査結果から「エンタープライズセキュリティアワード2015」を発表した。
MOTEXは、「Webメールサービスの利用実態」の調査結果を同社の「NO MORE 情報漏えいプロジェクト」サイトにおいて公開した。
ぺヤング、マクドナルドなどでの異物混入事件、いわゆる“ブラック企業”の告発など、「企業のネット炎上・ネット告発」が相次いでいる。宣伝会議の専門誌『広報会議』は3日、「企業のネット炎上・ネット告発」に関するアンケート調査の結果を発表した。
IIJは、インターネットの基盤技術に関する最新の技術動向や、セキュリティ情報を紹介する技術レポート「Internet Infrastructure Review（IIR）」のVol.26を発行した。
トレンドマイクロは、日本国内および海外でのセキュリティ動向を分析した報告書「2014年間セキュリティラウンドアップ」を公開した。
女性向けインターネット事業を手がけるStyle us（スタイラス）は、自社で展開する身近系happy共有サイト「gooppy」で、「子供の防犯対策で気をつけているポイントベスト3」という質問に寄せられた回答を集計し発表した。
内閣府は2月18日、平成26年度「青少年のインターネット利用環境実態調査」速報概要を公表した。高校生の95.8％がインターネットを利用しており、このうち63.3％がスマートフォンで2時間以上インターネットを利用していることが明らかになった。
ジェムアルトは、米SafeNet社が2014年第3四半期におけるデータ漏えいの深刻度を指標化した「SafeNet Breach Level Index（BLI）」の内容を発表した。
アズムは、同社が日本総代理店を務める米Vormetric社によるレポート「2015 Insider Threat Report（ITR）Global edition」のダイジェストを日本語化し、公開した。
IPAは、インターネット利用者を対象に実施した「2014年度 情報セキュリティの脅威に対する意識調査」および「2014年度 情報セキュリティの倫理に対する意識調査」の報告書を公開した。
神奈川県警は、県内で起きた「ひったくり」に関する分析をまとめた「ひったくり発生分析（平成26年12月末）」を公表している。
トーマツは、クライシスマネジメントに関する日本企業の実態調査結果を発表した。
