フォーティネットジャパンは、米Fortinetによる2018年第4四半期におけるグローバル脅威レポートについて発表した。
日本損害保険協会は、サイバーセキュリティやサイバー保険に関するアンケート調査「サイバー保険に関する調査2018」の結果を発表した。
全銀協は、盗難通帳、インターネット・バンキング、盗難・偽造キャッシュカードによる預金等の不正払戻し件数・金額等に関するアンケート結果および口座不正利用に関するアンケート結果について発表した。
エフセキュアは、フィンランドのF-Secure社による2018年下半期の脅威リサーチの結果を発表した。
NETSCOUT SYSTEMSは、世界のサイバー脅威に関して調査・分析したレポート「NETSCOUT Threat Landscape Report」を公開した。
チェック・ポイントは、「チェック・ポイント サイバー攻撃トレンド2019年レポート」のパート3を発表した。
日本IBMは、「2019年IBM X-Force脅威インテリジェンス・インデックス(英語)」の結果を発表した。
トレンドマイクロは、日本国内および海外でのセキュリティ動 向を分析した報告書「2018年 年間セキュリティラウンドアップ:騙しの手口の多様化と急増するメールの脅威」を公開した。
シマンテックは、「インターネットセキュリティ脅威レポート第 24号(ISTR:Internet Security Threat Report, Volume 24)」を公開した。
ノークリサーチは、中堅・中小企業のスマートデバイス活用におけるセキュリティ対策ならびに有望なDXソリューションに関する調査結果を発表した。
CrowdStrikeは、「2019年版 CrowdStrikeグローバル脅威レポート:攻撃者グループが身につけたノウハウとスピードの重要性」を発表した。
デージーネットは、メールサーバの安全性について課題の傾向・考察をまとめた統計レポートを公表した。
NICTは、「NICTER観測レポート2018」を発表した。NICTサイバーセキュリティ研究所は、NICTERプロジェクトにおいて大規模サイバー攻撃観測網(ダークネット観測網)を構築し、2005年からサイバー攻撃関連通信の観測を続けている。
GfKジャパンは、「企業の情報化投資に関する調査」の結果から、企業の情報化投資やハードウェアの導入状況について発表した。
IPAは、「情報セキュリティ安心相談窓口の相談状況[2018年第4四半期(10月~12月)]」を発表した。
IPAは、2018年10月から12月の四半期における「サイバー情報共有イニシアティブ(J-CSIP)運用状況」を公開した。
サイバーセキュリティクラウドは、2018年のサイバー攻撃の実情についてまとめた「サイバー攻撃白書2018」を発表した。
内閣府は2019年1月、おもに就学前の子どもを持つ保護者に向けた普及啓発リーフレット「スマホ時代の子育て ~悩める保護者のためのQ&A」を作成した。子どものインターネット利用について、保護者が抱える悩みなどに対して解決方法やヒントを紹介している。
IPAおよびJPCERT/CCは、2018年第4四半期(10月から12月)における「ソフトウェア等の脆弱性関連情報に関する届出状況」を発表した。
IPAは、2018年第4四半期(10月から12月)における「脆弱性対策情報データベース『JVN iPedia』の登録状況」を発表した。
マカフィーは、2018年第3四半期の脅威レポート「McAfee Labs 脅威レポート:2018年12月」を発表した。
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