2014年5月の調査・レポート・白書・ガイドライン 調査・ホワイトペーパーニュース記事一覧

Androidスマートフォンの利用時間、10代女性が月平均70時間以上に(D2C)

　D2Cは28日、Androidスマートフォンユーザーのインターネット利用実態調査の結果を発表した。調査期間は2013年12月1日～2014年2月28日の3か月間で、全国の15歳～69歳のAndroidスマートフォン男女2,131名から回答を得た。

自分の位置情報を提供の意向がある人は65.4％に(総務省)

　総務省（情報通信政策研究所）は23日、「位置情報の利用に対する意識調査」の結果を公表した。

子どもが情報機器を使うことに不安を感じた母親は55.8％(博報堂こそだて家族研究所)

　博報堂こそだて家族研究所は、12歳以下の子どものデジタル情報機器への接し方をまとめたレポートを作成。勉強などに使用することを期待しているものの、半数以上の母親が悩みや不安を持っていることがわかった。

NTPサーバを踏み台としたDDoS攻撃が頻発--技術レポート（IIJ）

IIJは、インターネットの基盤技術に関する最新の技術動向や、セキュリティ情報を紹介する技術レポート「Internet Infrastructure Review（IIR）」のVol.23を発行した。

新たなアプローチ「ライブメモリ分析」により企業への標的型攻撃を検出

標的型攻撃の特徴と必要な対策を示し、従来のマルウェア対策ソリューションとは根本的に異なるアプローチで巧妙かつ高度な脅威の問題に対処する必要性を提案。それに対するRSAの回答として「RSA ECAT」を紹介。

POS端末や仮想通貨を狙う攻撃が増加--第1四半期の動向（トレンドマイクロ）

トレンドマイクロは、日本国内および海外でのセキュリティ動向を分析した報告書「2014年第1四半期セキュリティラウンドアップ」を公開した。報告書によると、2013年を通じ激化してきた金銭の窃取を目的にした攻撃は2014年に入っても継続している。

インテリジェンス主導型SOCにより、インシデント解決までの時間を最大60％短縮

最近のサイバー攻撃に対するセキュリティ運用センター（SOC）の有効性と、現状のSOCの問題点、そして問題点を解決する「インテリジェンス主導型セキュリティ運用センター」構築の提案などを、技術資料を根拠に説明する。

出会い系サイトに起因する児童被害は減少するも、コミュニティサイトに起因する児童被害は増加(警察庁)

　警察庁は19日、2013年下半期における、コミュニティサイトに起因する児童被害に関する調査結果を発表した。

ファイル共有ソフトのクローリング調査結果を発表、Winnyは2009年とくらべて10分の1以上減少(ACCS、ACA)

　コンピュータソフトウェア著作権協会（ACCS）と不正商品対策協議会（ACA）は13日、ファイル共有ソフトのクローリング調査の結果を発表した。

高校生のスマートフォン・アプリ利用とネット依存傾向に関する調査結果を公表(総務省情報通信政策研究所)

　総務省情報通信政策研究所は東京大学情報学環・橋本研究室との共同研究として「高校生のスマートフォン・アプリ利用とネット依存傾向に関する調査」を実施し、速報結果をまとめた。

ロジック解析エンジン型とシグネチャ型WAFの比較　後編（ペンタセキュリティシステムズ）

インターネットバンキングの不正送金にあわないためには(フィッシング対策協議会)

　警察庁の発表によると、いわゆる「オンライン銀行詐欺」の被害が急増しているという。フィッシング対策協議会は12日、「インターネットバンキングの不正送金にあわないためのガイドライン」を公開した。

情報漏えい対策を多層的に導入している反面、運用面での課題も（ALSI）

ALSIは、従業員数1,000名以上の法人に勤めるシステム管理者を対象に実施した「第11回 組織でのインターネット利用実態調査」の結果を発表した。

第1四半期に2億件のデータが紛失・盗難被害、半数が内部犯行（日本セーフネット）

日本セーフネットは、米SafeNet社が2014年第1四半期におけるデータ漏えいの深刻度を指標化した「SafeNet Breach Level Index（BLI）」の内容を発表した。

セキュリティ対策実態調査、業界によって対策実施度合に大きな開き（トレンドマイクロ）

トレンドマイクロは、「組織におけるセキュリティ対策実態調査 2014」の結果を発表した。

2013年にAPT攻撃の対象となった国、日本は4位に--脅威レポート（ファイア・アイ）

ファイア・アイは、「FireEye高度な攻撃に関する脅威レポート：2013年版」を公開した。

国内クライアント仮想化市場の調査結果を発表、全社導入の割合が5.4％へ上昇(IDC Japan)

　IDC Japanは1日、国内クライアント仮想化市場の動向について、3月に実施したユーザー調査の結果を発表した。

どの程度「子どもが安全にインターネットを使うための取組み」を行うか予測、第5期の活動報告書を公開(子どもネット研)

　子どもたちのインターネット利用について考える研究会（子どもネット研、座長・お茶の水女子大学坂元章教授）は4月22日、第5期の活動報告書を公開した。地域密着型教育啓発事業では、秋田県、札幌市、横浜市、渋谷区などで行った取組みについてまとめている。

法的な通知を装うSMSスパムが韓国で急増--モバイルセキュリティレビュー（Dr.WEB）

Dr.WEBは、「2014年第1四半期Doctor Webモバイルセキュリティレビュー」を公開した。