MMD研究所は12月27日、「2013年スマートフォンアプリの利用実態調査」の結果を発表した。2013年にもっとも利用したスマートフォンアプリ、ゲームアプリについて調査したものとなっている。
社団法人日本クレジット協会は、2013年第3四半期(7月から9月)におけるクレジットカード不正使用被害の集計値を取りまとめ、発表した。
MM総研は、日本企業と米国企業の情報セキュリティ投資とサイバー攻撃対策に関する調査をまとめ、発表した。
JSSECは、「2013年スマホ五大ニュース」を選出したと発表した。
東京都教育委員会は学校非公式サイト(学校裏サイト)等の11月の監視結果について公表した。不適切な書き込みのうち不適切行為にあたる虐待・暴力被害・飲酒・喫煙等の内容が2009年6月からの調査開始以来もっとも減少し、85件となった。
「ゆれ疲れ」とは、複数回にわたって、繰り返し大地震を受けることで、建物の構造体が少しずつ損傷し、耐震性能が少しずつ低下する現象を指す。アイブリッジは12月19日、「繰り返し発生する地震に対する“ゆれ疲れ”」に関する調査結果を発表した。
ICT総研は12月19日、公衆無線LANサービス(Wi-Fiサービス)市場に関する調査結果をまとめたデータを公開した。
IPAは、「2013年度 情報セキュリティに対する意識調査」の報告書を発表した。
IDC Japanは12月16日、2013年第3四半期(7~9月)の国内サーバー市場動向を発表した。同期の国内サーバー市場規模は1,317億円で、前年同期から12.2%拡大。出荷台数は15万6千台で、前年同期から0.6%の増加となっている。
アンチウイルスソフトがインストールされていないノートPCや、最新のパッチが適用されていないような端末を、社内ネットワークに接続できないようにすることで、ワームやウイルスなどの拡散を防ぐ検疫ネットワーク製品は、2004年秋頃に紹介され大きい注目を受けた。
ファイア・アイは、各国政府が実施しているサイバー攻撃の世界的および地域的な特徴について解説したレポート「サイバー世界大戦: 国家レベルの高度なサイバー攻撃の背景を理解する」の日本語版を公開した。
総務省は12月13日、電気通信サービスの契約数およびシェアに関する四半期データを公表した。電気通信事業者からの報告等に基づき、2013年度第2四半期(9月末)のデータをとりまとめたものとなっている。
国民生活センターは12月12日、子どものオンラインゲームのトラブルに関する報告書を公開した。同センターでは昨年12月にも注意喚起を行っているが、子どものオンラインゲームに関する相談件数は年々増加しているという。
トレンドマイクロは、脅威が通常のネットワークトラフィックに紛れ込むことで、どのように検出を回避するかについて、リサーチペーパー「Network Detection Evasion Methods(英語情報)」の内容をブログで紹介している。
子どもを持つ母親の9割がインフルエンザの予防策を講じているのに対し、一般成人は危機意識が低く、6人に1人は解熱後に自己判断で通学や通勤を開始していることが、インフルエンザに関する調査の結果から明らかになった。
国立教育政策研究所は12月11日、「学校施設の防災機能に関する実態調査」の結果を公表した。避難所に指定されている学校の防災関係施設・設備の整備状況は、地域による差が大きいことが明らかになった。
トレンドマイクロは2013年に日本国内で顕著に見られた脅威を速報で解説したレポート「2013年サイバー攻撃『三大脅威』」、および2014年以降に国内外で起こりうる脅威を予測したレポート「脅威予測-2014年とその後」を同時公開した。
デジタルアーツは、「お子さまのインターネット利用に関するアンケート調査」の結果を発表した。
マカフィーは、「2013年第3四半期の脅威レポート」を発表した。レポートによると、同四半期に新たに確認された署名付きのPCマルウェアは150万件を超え、過去最高となった。
トレンドマイクロは、「就活生と社会人のSNS利用とプライバシー意識に関する調査」の結果を発表した。
トレンドマイクロは12月9日、「就活生と社会人のSNS利用とプライバシー意識に関する調査」の結果を発表した。11月に実施したもので、2015年度に向け就職活動を実施予定の学生107名および社会人248名、計355名から回答を得た。
ページ右上「ユーザー登録」から会員登録すれば会員限定記事を閲覧できます。毎週月曜の朝、先週一週間のセキュリティ動向を総括しふりかえるメルマガをお届け。(写真:ScanNetSecurity 名誉編集長 りく)