バックドアってどこにあるのって考えたときに、メインの CPU 以外に見なきゃいけないとなってくると非常に大変で、その可能性が今後出てくるだろうというところです。
フィルタリングっていう考え方で C&C サーバ対策することそのものが、そろそろオワコンになりそうな状況かと思います。
謎のハッカーグループ「 Intrusion Truth 」が、APT グループに関する最新情報を投稿しました。同記事によると、APT オペレーションの実行組織の主要なメンバーが、郭林 ( Guo Lin )であることを指摘しています。
英 情報・セキュリティ委員会 ( ISC ) は本日、イギリスの 5G 通信網インフラストラクチャからのファーウェイ排除は、通信網のレジリエンスやセキュリティ水準の低下を招くだろう、と警告を発した。
「CrowdStrike アドバーサリーカレンダー」は「アドバーサリー(敵性国家)」に関わる、サイバー攻撃に影響を及ぼす可能性がある(あるいは過去影響を及ぼした)地政学的出来事の情報を提供している点に最大の特長があります。記事末尾には当月の記載事項を付記します。
ますます複雑化、進化し、国境を優に超えて襲ってくるサイバー脅威に対し、我々は官民や地域および国の枠を越えて連携を強化し、人材の育成含めて多角的な観点から施策を講ずる必要がある――。
ウクライナ東部で進行中の紛争を隠れ蓑に、いわゆる「防弾ホスティング」を提供する企業が猖獗(しょうけつ)を極めている。警察の家宅捜索がないのを良いことに、犯罪集団「Magecart」のマルウェアをホスティングしている。
報道によると、情報セキュリティ企業 ESET はソーシャルメディア上で侮辱されたとしてスロバキアの国会議員を提訴した。
どの部分が危険に晒されていたのか、どんな情報が盗まれたり改ざんされたりした可能性があるのか、ファーウェイの業務のどの部分が影響を受けた可能性があるのか、そしてシステム侵入者が穴を利用したのか否かは不明である。
中国のサイバー犯罪というと人民解放軍の情報部隊の活動などを想像する人も多いが、経済犯罪、一般的な犯罪も活発に行われている。ネット人口8億人とも言われる中国では、サイバー空間も犯罪者の暗躍と規制当局とのいたちごっこが止まらないようだ。
このレポートでは、エンドポイント保護プラットフォーム(EPP)をどのように展開、管理し、適合していくべきかが論じられています。
スコットランドのマネージドサービスプロバイダーが、ランサムウェアによって暗号化されたファイルの復元を請け負うビジネスで大もうけしている。しかしセキュリティ企業の内偵によって、マルウェア製作者に金を支払うだけという「復元」の実態が暴露された。
米国カリフォルニア州南部地区検事局は、2013年から2014年にかけて複数のゲーム会社にDDoS攻撃を行った罪(保護されたコンピューターへの損害)で、ユタ州在住のAustin Thompson被告(23歳)に対し、禁錮27ヶ月の刑を言い渡しました。
進行中の攻撃を迅速に検知・対応するための技術を配備することは、それを予防することと同様に重要です。企業が採用できる手段をいくつか紹介します。
Gandcrab の作者らは、彼らのランサムウェアが 20 億ドル以上の身代金を支払わせ、年間に約 1 億 5,000 万ドルを稼いだと言います。既に、彼らはこれらのお金を現金化し、様々な分野で合法的なビジネスを行なっているとのことです
最新情報
戦争・紛争でも人道的な視点から禁止される兵器や捕虜の扱いについてルール・条約が存在するように、サイバー空間でもなんらかの歯止めが必要だ。そのルールや規範(Norm)づくりが、国連、各国政府、民間団体で議論されている。
医療用ワークステーションで見つかった2つのセキュリティ脆弱性は、悪用すればその機器と接続されている輸液ポンプを乗っ取ることができ、患者に害をもたらす危険性がある。米政府が今日(編集部註:2019年6月13日)、明らかにした。
株式会社サイント 代表取締役 兼 脅威分析統括責任者 岩井 博樹 氏ご本人に、情報選定や執筆の方針について話を聞きました。
もしも 5 年から 7 年前であれば、私たちは何があっても身代金を払わないように言うだろう。身代金を払うことで事態を助長することになるからだ。現段階では身代金の支払いで状況は変化しない。 そういう段階がすでに来てしまっている。
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