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Java SEのサポートサイクルが短期間に、ユーザは確認を（IPA）

IPAは、「公式アップデートの提供方法の変更に伴う Java SE の商用ユーザに向けた注意喚起」を発表した。

脆弱性と脅威セキュリティホール・脆弱性

2018年11月8日（木） 08時00分

アップデート・リリースが提供されていない Java SE を使い続けた場合の被害

独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は11月7日、「公式アップデートの提供方法の変更に伴う Java SE の商用ユーザに向けた注意喚起」を発表した。提供元のオラクルコーポレーションの情報によれば、商用ユーザに向けた「Java SE 8（Java Platform, Standard Edition8）」のアップデート・リリースは2019年1月に終了すると案内されている。また、今後は Java SE の提供方法が変更になるとしている。

これによりJava SE 8は、新たな脆弱性が発見されても、アップデート・リリースが提供されなくなり、脆弱性を悪用した攻撃による情報漏えいや意図しないサービス停止などの被害を受ける可能性が高くなる。商用ユーザには、速やかなアップデート等の実施が求められる。

また、これまで2年に1度を目標に提供されてきた新機能追加によるメジャー・リリース・サイクルが、変更後は6カ月に1回（毎年3月、9月）提供（フィーチャ－・リリース）されるようになり、新機能追加によるフィーチャ－・リリースが提供された時点で、古いフィーチャ－・リリースに対するアップデート・リリースはサポートが終了になると案内されている。

IPAでは、商用ユーザは、オラクルコーポレーションが公表している情報を十分に理解した上で今後のJava SEの利用形態について検討するよう呼びかけている。

《吉澤亨史（ Kouji Yoshizawa ）》

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IPA

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